健康経営戦略・KPI・エビデンス
知っておくべき、メンタルヘルスの絶対条件
ストレスケア オンライン研修を検討する人事・健康経営担当者の方々から、
私たちはこれまで何度も同じ相談を受けてきました。
「メンタルヘルス研修を実施したいが、できるだけ費用を抑えつつ、実務で本当に役立つ内容にしたい」
これは、ストレスケア オンライン研修を導入する企業が最初に直面する、
極めて現実的で、かつ避けて通れない課題です。
本記事では、数多くの現場支援を行ってきた立場から、
ストレスケア オンライン研修で必ず押さえておくべき判断基準と、
成果が出ない研修に共通する落とし穴を整理して解説します。
メンタルヘルス研修選定で、最初に陥りやすい誤解
メンタルヘルス研修を検討する際、
多くの担当者が最初に気にされるのは「料金設定」です。
いわゆる「費用対効果が高いか」「コスパが良いか」という視点です。
この視点自体は間違いではありません。
しかし、ここで判断軸を誤ると、
研修を実施したにもかかわらず、現場が何も変わらない
という結果になりやすくなります。
実際、市場にはさまざまなメンタルヘルス研修があります。
- 受講者心理を巧みに捉えたパッケージ型プログラム
- 映像視聴が中心の簡易コンテンツ
- 行政資料を要約して解説する知識提供型研修
いずれも一定の役割はありますが、
実施後に多くの健康推進担当者や産業保健スタッフが感じるのは、
「結局、現場で本当に役立っているのだろうか？」
という、拭いきれない疑問です。
必ず問い直すべき、たった一つの質問
私たちが、研修導入を検討されている方に必ずお伺いする質問があります。
「メンタルヘルス不調者を減らすために、具体的に何が必要だとお考えですか？」
この問いに対し、反応は大きく二つに分かれます。
- 「それが分かっていれば、すでに実行している」という反応
- 「正直、明確な答えを持っていない」という反応
どちらが正しい、という話ではありません。
重要なのは、答えを即答できるかどうかではないという点です。
本当に重要なのは、
改善すべき課題を、構造として浮かび上がらせようとしているか
という姿勢です。
メンタルヘルス対策における「絶対条件」
一見すると難しく聞こえるかもしれませんが、
メンタルヘルス対策における本質は、実は非常にシンプルです。
答えそのものが分からなくても、探すべき答えを特定できているかどうか
言い換えれば、
「どうすれば従業員のメンタルヘルスが良好になるか」を断定できなくても、
「従業員が生き生きと働ける状態を阻害している要因は何か」を
探り続けているかどうか
この視点があるかどうかで、
研修が「イベント」で終わるか、
「職場を変える仕組み」になるかが決定的に分かれます。
健康管理は、固定解ではなく「可変設計」です
健康管理がうまくいくかどうかは、
現在の健康状態だけで判断できるものではありません。
今日元気に見えていても、
明日には体調やメンタルのバランスを崩すことは珍しくありません。
だからこそ必要なのは、
状況に応じて改善し続けられる方法を持っているかどうか
そして、その試行錯誤の積み重ねが、
結果として生産性向上や職場の安定につながるよう、
研修そのものが設計されているかが重要です。
研修の価値は「研修後」にしか表れません
なぜここまで強調するのか。
理由は明確です。
研修の価値は、「実施中」ではなく「研修後の変化」に尽きる
からです。
この視点を欠いたまま研修を選定すると、
- 「これを覚えれば大丈夫」
- 「知識を身につければ解決する」
- 「安価だから導入する」
といった判断が先行し、
結果として実務に直結しない研修を繰り返すことになります。
耳あたりの良いキャッチコピーや分かりやすいコンテンツであっても、
従業員の生産性や職場機能の改善に結びつかないものは、
経営視点では単なるコストに過ぎません。
メンタルヘルス施策の効果測定は、ここを見る
従業員の心と身体の健康管理が機能しているかどうか。
その効果測定は、決して難しいものではありません。
指標は一つです。「機能する職場になっているかどうか」
メンタルヘルス研修とは、
知識を与える場ではなく、
健康であることを業務上の強みに変えるプロセスを発見し、
実行可能なアクションへ落とし込むための装置であるべきです。
その視点で研修を選定することが、
メンタルヘルス対策を「やっている」状態から、
成果が出る状態へ引き上げる、唯一の条件です。
