運動が逆効果になる人を見極めることが、職場のストレス対策では重要です

運動は、ストレス対策やメンタルヘルス施策として広くすすめられています。実際に、身体を動かすことは、気分の安定や心理的なつらさの軽減に役立つ可能性があります。

しかし、健康経営の現場では、運動を導入すれば必ずよい結果が出るとは限りません。

• 運動施策を始めたのに、参加率が上がらない
• 運動が苦手な社員ほど参加しない
• 肩こりや腰痛のある社員が、かえってつらそうにしている
• 途中から形だけの健康イベントになってしまう

このような場合、問題は「運動が悪い」ことではありません。多くの場合、運動をすすめる前に、誰に、どの強度で、どのように導入するかという見極めが不足しています。

本記事では、運動がストレス対策として効果を出しにくい人や、痛み・コリを悪化させやすい条件を整理します。健康経営担当者が、職場で運動施策を始める前に確認すべき判断ポイントとしてご活用ください。

運動は有効だが、全員に同じ方法で効くわけではない

2023年に発表された身体活動とメンタルヘルスに関する大規模レビューでは、運動や身体活動が、うつ、不安、心理的苦痛の軽減に役立つ可能性が示されています。

一方で、健康経営の実務では、この結果を「社員全員に運動をすすめればよい」と単純に受け取らないことが重要です。

研究で示される効果は、対象者、運動の種類、強度、期間、支援体制によって変わります。職場では、社員の年齢、体力、痛みの有無、運動経験、勤務負荷も大きく異なります。

運動の効果を活かすには、運動を始める前の見極めが必要です。

運動の効果が出にくい人の特徴

職場で運動施策を導入しても、効果が出にくい人にはいくつかの共通点があります。

1. すでに疲れ切っている人

長時間労働、睡眠不足、強い精神的負荷が続いている社員にとって、運動は回復ではなく追加の負担になることがあります。

この状態の社員に「運動すれば元気になる」と伝えると、本人は責められているように感じる場合があります。まず必要なのは、運動量を増やすことではなく、休息、睡眠、業務負荷の見直しです。

2. 痛みやコリが強い人

首、肩、腰に痛みやコリがある社員は、運動の内容によっては不調が悪化することがあります。

とくに、全員で同じ体操を行う、無理に大きく身体を動かす、痛みを我慢して参加するような運用は避ける必要があります。

健康な人にとっては軽い運動でも、痛みがある人にとっては強い負荷になることがあります。

3. 運動に苦手意識がある人

運動が苦手な社員は、運動そのものよりも「人前でできないところを見られること」にストレスを感じやすくなります。

集団での運動、部署単位の参加、上司が見ている場面では、心理的な負担が強くなります。その結果、参加を避ける、形だけ参加する、施策そのものに不信感を持つことがあります。

4. 参加を断りにくい立場の人

若手社員、非正規雇用の社員、評価を気にしている社員、上司との関係に気を遣っている社員は、自由参加であっても断りにくいことがあります。

この場合、運動施策は健康づくりではなく、職場の同調圧力として受け取られます。

5. 効果をすぐ求められる人

「この施策でストレスを下げましょう」「参加したら改善するはずです」といった伝え方をすると、社員は結果を出さなければならないと感じます。

運動は短期間で変化を感じる人もいますが、すべての人に同じ速さで効果が出るわけではありません。効果を急がせるほど、運動はプレッシャーになります。

長期の運動施策が形骸化しやすい理由

運動施策は、開始直後には参加者が集まりやすくても、時間が経つと参加率が下がることがあります。

その理由のひとつは、同じ内容を続けるだけでは、社員の状態変化に合わなくなるからです。

最初は新鮮でも、忙しい時期、疲労が強い時期、痛みが出ている時期には、同じ運動が負担になります。にもかかわらず、メニューが固定されたままだと、社員は参加しにくくなります。

健康経営で重要なのは、運動施策を長く続けること自体ではありません。社員の状態に合わせて、内容、強度、頻度、参加方法を見直せることです。

健康経営で確認すべき運動導入前の判断ポイント

職場で運動施策を始める前に、人事総務担当者は次の点を確認する必要があります。

• 痛みやコリがある社員に代替メニューを用意しているか
• 運動が苦手な社員が恥ずかしさを感じにくい設計になっているか
• 参加しない選択が不利益にならないことを明確にしているか
• 強度を社員自身が選べるようにしているか
• 疲労が強い社員に、運動より休息を優先できる余地があるか
• 参加率だけを成果指標にしていないか

運動施策の失敗は、運動内容だけで起きるわけではありません。参加のさせ方、伝え方、評価との距離、上司の関わり方によっても起こります。

タニカワ久美子の企業研修で重視している見極め

タニカワ久美子の企業研修では、最初から社員に「運動しましょう」とは伝えません。まず、自分の身体が今どのような状態なのかに気づくことから始めます。

首や肩のコリ、腰の重さ、背中の張り、呼吸の浅さ、疲れやすさは、ストレスが身体に出ているサインである場合があります。

研修では、社員に無理をさせるのではなく、「今の自分には動くほうがよいのか」「休むほうがよいのか」「軽くゆるめる程度がよいのか」を判断できるようにします。

健康経営担当者にとって大切なのは、社員全員を同じ運動に参加させることではありません。痛みやコリがある社員、運動が苦手な社員、疲労が強い社員でも、安全に関われる施策にすることです。

運動施策は、始める前の見極めで成果が変わる

運動は、ストレス対策として有効な可能性があります。しかし、すべての社員に同じ方法で導入すればよいわけではありません。

痛みやコリがある人、疲労が強い人、運動に苦手意識がある人に対しては、強度や参加方法を慎重に設計する必要があります。

健康経営で運動施策を成功させるには、「運動のメリット」を伝えるだけでは不十分です。誰にとって負担になりやすいのか、どの条件なら安全に取り入れられるのかを、導入前に見極めることが重要です。

職場の運動施策は、社員を頑張らせるためのものではありません。ストレスによる身体のこわばりに気づき、無理なく整えるための支援です。