ストレス計測・行動変容
医療機器と市販ウェアラブルの違いをどう理解すべきか
ウェアラブルデバイスやスマートウォッチを活用したストレス測定を検討する際、
人事・健康経営の現場では、次のような声が必ず上がります。
「それは医療機器と同じ精度なのですか？」
「医療レベルでないなら、使う意味はありますか？」
この問いにきちんと答えられないまま話を進めると、
導入検討は途中で止まってしまうことが少なくありません。
本記事では、
医療機器と市販ウェアラブル（スマートウォッチ等）の違いを整理し、
人事施策としてどう理解すべきかを説明します。
医療機器と市販ウェアラブルは「目的」が違う
最も重要な違いは、精度の高低以前に、目的が異なるという点です。
医療機器の目的
疾患の診断や治療判断を支援する
測定結果が医療行為に直接影響する
厳格な基準と検証が求められる
市販ウェアラブルの目的
日常の状態変化を把握する
行動や生活を振り返る材料を提供する
継続的な利用を前提とする
つまり、
同じ「心拍」や「心拍変動」を測っていても、求められている役割が違うのです。
よくある誤解：「医療レベルでなければ意味がない」
導入検討でよく聞かれる誤解の一つが、
「医療機器と同じ精度でなければ使えない」という考え方です。
しかし、これは人事施策の文脈では適切ではありません。
人事・健康経営で求められているのは、
疾患の診断
個人の健康状態の確定
ではなく、
状態の変化に気づく
施策や行動の影響を振り返る
無理が続いていないかを考える
といった、判断の補助情報です。
この目的に対して、
医療機器レベルの精度が常に必要とは限りません。
精度の違いは「使えない理由」ではなく「使い分けの理由」
研究では、
市販ウェアラブルは医療機器に比べて、
ノイズの影響を受けやすい
データ欠落が生じやすい
と報告されています。
しかしこれは、
市販ウェアラブルが劣っているという意味ではありません。
医療機器は短時間・厳密条件で測る
市販ウェアラブルは長時間・日常環境で使う
この違いが、精度特性の違いとして表れているだけです。
人事施策での現実的な位置づけ
人事・健康経営の施策において、
市販ウェアラブルは次のように位置づけるのが現実的です。
医療判断の代替ではない
個人の健康状態を確定するものではない
行動や環境を振り返るための参考情報
この整理をしておくことで、
過度な期待も、過度な否定も防ぐことができます。
導入反対派への説明に使える整理
社内で慎重な意見が出た場合、
次のように説明すると整理しやすくなります。
医療機器と同じことをしようとしているのではありません。
日常の中で、無理が続いていないかを考える材料として使います。
診断や評価に使うものではありません。
この説明は、
技術的な議論ではなく、目的の違いに焦点を当てています。
法務・産業医との会話で押さえるべきポイント
法務部門や産業医との打ち合わせでは、
次の点を明確にしておくことが重要です。
医療行為や診断には用いないこと
個人評価や不利益取り扱いに使わないこと
データの利用目的と範囲を限定していること
これらを整理した上で、
市販ウェアラブルは、
健康教育や行動支援のための補助ツールとして扱います。
と説明することで、
専門職との認識共有がしやすくなります。
医療機器と市販ウェアラブルを混同しないことの重要性
医療機器と市販ウェアラブルを同列に扱ってしまうと、
精度への過剰期待
利用範囲の誤解
不要なリスク懸念
が生じやすくなります。
逆に、
違いを正しく理解して使い分けることで、
市販ウェアラブルは人事施策の中で適切な役割を果たします。
まとめ
医療機器と市販ウェアラブルは、
測っている指標が似ていても、目的と前提がまったく異なります。
医療機器は診断と治療のため
市販ウェアラブルは日常の気づきと振り返りのため
この違いを整理した上で活用することが、
人事・健康経営施策において最も重要です。
正しい理解があれば、
市販ウェアラブルは、
現場に無理をかけずに使える選択肢となります。
