職場の健康経営で、運動イベントやストレッチ研修を取り入れたい。けれど、運動が苦手な社員や、肩こり・腰痛を抱える社員に負担にならないだろうか。人事総務・健康経営担当者として、このように迷う場面は少なくありません。

運動は、ストレス対策や健康づくりに役立つ方法のひとつです。身体を動かすことで気分が軽くなったり、緊張がゆるんだりする社員もいます。

ただし、職場で運動施策を始めるときは、全員に同じ運動をすすめればよいわけではありません。首や肩のコリが強い社員、腰に不安がある社員、すでに疲れ切っている社員にとっては、よかれと思って始めた運動が、かえって負担になることがあります。

この記事では、職場の運動施策を始める前に、人事総務が確認しておきたい注意点を見ていきます。運動を否定するのではなく、社員の痛み・コリ・疲労に配慮しながら、無理なく参加できる形にするための導入前チェックです。

運動施策は、始める前の確認で成果が変わります

人事総務の担当者から、次のような相談を受けることがあります。

• 運動イベントを始めたのに、参加者が増えない
• 運動が苦手な社員ほど参加しない
• 肩こりや腰痛のある社員が、かえってつらそうにしている
• 最初は盛り上がったのに、途中から形だけの健康施策になっている

この場合、運動そのものが悪いとは限りません。問題になりやすいのは、誰に、どの強さで、どのように始めるかを見ないまま、職場全体に同じ方法を入れてしまうことです。

職場の運動施策では、実施内容を決める前に、社員の疲労、痛み、運動への抵抗感、参加しやすさを確認する必要があります。

運動は有効でも、全員に同じ方法で合うわけではありません

身体活動や運動は、気分の落ち込み、不安、心理的なつらさの軽減に役立つ可能性があります。職場のストレス対策としても、運動を取り入れる意味はあります。

ただし、運動の効果は、対象者、運動の種類、強度、期間、支援体制によって変わります。職場では、社員の年齢、体力、痛みの有無、運動経験、勤務負荷が大きく違います。

そのため、健康経営の実務では、「運動はよいものだから、全員でやりましょう」と単純に進めないほうが安全です。

運動の効果を活かすには、始める前に、誰にとって負担になりやすいのかを見る必要があります。

運動施策を始める前に注意したい社員の状態

職場で運動施策を入れる前に、特に注意したい社員の状態があります。

すでに疲れ切っている社員

長時間労働、睡眠不足、強い精神的負担が続いている社員にとって、運動は回復ではなく、さらに頑張らなければならない負担になることがあります。

この状態の社員に「運動すれば元気になります」と伝えると、本人は責められているように受け取る場合があります。

まず必要なのは、運動量を増やすことではありません。休息、睡眠、業務量、相談しやすさを見直すことです。

首・肩・腰の痛みやコリが強い社員

首、肩、腰に痛みやコリがある社員は、運動の内容によって不調が悪化することがあります。

全員で同じ体操をする、無理に大きく身体を動かす、痛みを我慢して参加する。このような運用は避ける必要があります。

健康な社員にとっては軽い動きでも、痛みがある社員にとっては強い負荷になることがあります。痛みが強い場合や、しびれ、強い頭痛、長引く不調がある場合は、セルフケアだけで済ませない判断も必要です。

運動に苦手意識がある社員

運動が苦手な社員は、運動そのものだけでなく、人前でうまくできないところを見られることにもストレスを感じやすくなります。

部署単位で参加する、上司が見ている、周囲と比べられる。そのような場面では、運動施策が健康づくりではなく、心理的な負担になることがあります。

参加しない社員を「意識が低い」と見てしまうと、施策への不信感が強くなります。

参加を断りにくい立場の社員

若手社員、非正規雇用の社員、評価を気にしている社員、上司との関係に気を遣っている社員は、自由参加であっても断りにくいことがあります。

この場合、運動施策は本人にとって健康づくりではなく、職場の同調圧力として受け取られます。

健康経営の施策では、「参加しない選択をしても不利益はない」と明確にしておくことが大切です。

すぐに効果を求められる社員

「この施策でストレスを下げましょう」「参加すれば改善するはずです」という伝え方をすると、社員は結果を出さなければならないと感じます。

運動で早く変化を感じる人もいますが、すべての人に同じ速さで効果が出るわけではありません。

効果を急がせるほど、運動はリラックスではなくプレッシャーになります。

導入前チェックリスト：運動施策で見落としやすい確認点

職場で運動施策を始める前に、人事総務の担当者は次の点を確認しておくと、痛み・コリの悪化や参加しにくさを防ぎやすくなります。

確認項目	人事総務が見るポイント
痛みやコリへの配慮	肩こり・腰痛がある社員に、別の動きや休む選択を用意しているか
運動が苦手な社員への配慮	人前で比べられたり、できないことが目立ったりしない形になっているか
参加しない選択	参加しないことが、不利益や低評価につながらないと明確にしているか
強度の選択	強さや回数を、社員自身が選べるようにしているか
疲労が強い社員への対応	運動より休息を優先できる余地があるか
成果の見方	参加率だけを成果として見ていないか

運動施策の失敗は、運動内容だけで起きるわけではありません。参加のさせ方、声のかけ方、評価との距離、上司の関わり方によっても起こります。

運動施策が続かなくなる職場で起きていること

運動施策は、始めた直後には参加者が集まりやすいことがあります。けれども、時間が経つと参加率が下がり、いつの間にか形だけのイベントになることがあります。

その理由のひとつは、同じ内容を続けるだけでは、社員の状態変化に合わなくなるからです。

繁忙期、疲労が強い時期、痛みが出ている時期には、同じ運動でも負担感が変わります。最初はちょうどよかった内容でも、働く状況が変われば合わなくなることがあります。

健康経営で大切なのは、運動施策を長く続けること自体ではありません。社員の状態に合わせて、内容、強度、頻度、参加方法を見直せることです。

運動をすすめる言葉が、社員の負担になることがあります

職場では、管理職や担当者がよかれと思って「少し運動したほうがいいよ」「健康のために参加してみたら」と声をかけることがあります。

しかし、疲労が強い社員や痛みを抱えている社員には、その言葉がプレッシャーになることがあります。

避けたい声かけ	負担になりやすい理由	変えたい声かけ
運動すればよくなるよ	本人の努力不足に聞こえやすい	今の疲れや痛みはどのくらいですか
みんな参加しているよ	断りにくい空気をつくる	参加しない選択もできます
もっと体を動かしたほうがいい	休息が必要な人には負担になる	まず休めているか確認しましょう
簡単だから大丈夫	痛みがある人には簡単とは限らない	痛みのない範囲で選べるようにしましょう

運動をすすめる前に、本人の疲労状態、痛みの有無、参加への抵抗感を確認することが大切です。

タニカワ久美子の企業研修では、最初に身体の状態を確認します

タニカワ久美子の企業研修では、最初から社員に「運動しましょう」とは言いません。まず、自分の身体が今どのような状態なのかに気づくことから始めます。

首や肩のコリ、腰の重さ、背中の張り、呼吸の浅さ、疲れやすさは、ストレスが身体に出ているサインである場合があります。

研修の現場では、同じ動きをしても、気持ちよさそうに動ける社員さんと、少し動くだけでつらそうな社員さんがいます。そこで大切なのは、全員に同じ量を求めることではありません。

「今の自分には動くほうがよいのか」「休むほうがよいのか」「軽くゆるめる程度がよいのか」を社員自身が選べるようにすることです。

人事総務の担当者からも、無理に頑張らせる運動ではなく、痛みやコリがある社員にも配慮できる進め方が評価されています。

研修として導入する前に、比較しておきたいこと

ストレスマネジメント研修や職場セルフケア研修として運動を入れる場合は、運動メニューの種類だけで判断しないことが大切です。

確認したいのは、運動が苦手な社員、疲労が強い社員、肩こりや腰痛がある社員にも配慮できる設計になっているかです。

研修として導入する前の比較や確認軸は、ストレスマネジメント研修の選び方も参考にしてください。

まとめ：運動施策は、社員の痛み・疲れ・参加しやすさを確認してから始める

運動は、ストレス対策として役立つ可能性があります。しかし、すべての社員に同じ方法で導入すればよいわけではありません。

痛みやコリがある社員、疲労が強い社員、運動に苦手意識がある社員に対しては、強度や参加方法を慎重に設計する必要があります。

健康経営で運動施策を成功させるには、運動のメリットを伝えるだけでは足りません。誰にとって負担になりやすいのか、どの条件なら安心して取り入れられるのかを、導入前に確認しておくことが大切です。

職場の運動施策は、社員を頑張らせるためのものではありません。ストレスによる身体のこわばりに気づき、無理なく整えるための支援です。

参考文献

• Marta Nowacka-Chmielewska et al. Running from Stress: Neurobiological Mechanisms of Exercise-Induced Stress Resilience. 2022.