健康経営
過労死は英語でKaroshi|長時間労働と企業の健康経営対策
「過労死」は、日本語の言葉でありながら、英語圏でも Karoshi として使われることがあります。
英語で説明する場合は、death from overwork、death caused by overwork、work-related death due to overwork と補足すると、意味が伝わりやすくなります。
ただし、過労死を英語でどう表現するかを知るだけでは、企業の実務にはつながりません。人事総務・健康経営担当者にとって重要なのは、長時間労働が社員の睡眠、疲労、メンタルヘルス、脳・心臓疾患リスク、離職、生産性にどう影響するかを見て、予防策につなげることです。
この記事では、「過労死」は英語で通じるのか、Karoshi という言葉の意味、日本の長時間労働とメンタルヘルスの関係、企業が健康経営で確認したい実務ポイントを紹介します。

英語でも Karoshi と表現される過労死問題。長時間労働とメンタルヘルス対策は、企業の健康経営に直結する課題です。
過労死は英語でどう表現するのか
過労死は、英語では次のように表現されます。
- Karoshi
- death from overwork
- death caused by overwork
- work-related death due to overwork
このうち Karoshi は、日本語の「過労死」がそのまま英語表記された言葉です。
国際的な文脈では、Karoshi は単なる直訳語ではなく、日本の長時間労働、過重労働、職場ストレス、健康障害を象徴する言葉として使われることがあります。
英語で説明するときは、Karoshi だけで終わらせず、death from overwork と補足すると分かりやすくなります。
Karoshi が国際的に知られている理由
Karoshi が国際的に知られるようになった背景には、日本の長時間労働文化があります。
長時間労働が続くと、睡眠不足、疲労蓄積、強い心理的負荷が起こりやすくなります。その結果、脳・心臓疾患、メンタルヘルス不調、過労自殺などの深刻な問題につながることがあります。
人事総務・健康経営担当者がここで見ておきたいのは、「Karoshi という言葉が海外で知られている」という知識だけではありません。
長時間労働が、企業の安全配慮、メンタルヘルス支援、管理職のラインケア、健康経営施策に直結する問題であるという点です。
長時間労働がメンタルヘルスに与える影響
長時間労働が問題になるのは、単に勤務時間が長いからではありません。回復する時間が不足し、心身の負荷が蓄積することが問題です。
長時間労働が続くと、次のような変化が起こりやすくなります。
- 睡眠時間が短くなる
- 疲労が回復しにくくなる
- 集中力や判断力が低下する
- イライラや不安が強くなる
- 仕事への意欲が下がる
- ミスやヒヤリハットが増える
- メンタルヘルス不調やバーンアウトに近づきやすくなる
特にメンタルヘルスの面では、「忙しい時期だから仕方ない」と本人も周囲も見過ごしてしまうことがあります。
しかし、疲労が慢性化すると、本人が不調を自覚しにくくなる場合があります。職場では、労働時間の数字だけではなく、睡眠、疲労感、表情、勤務行動の変化を合わせて見る必要があります。
過労死ラインとは何か
日本では、長時間労働による健康障害リスクを考える際に、いわゆる「過労死ライン」という表現が使われます。
一般に、時間外・休日労働が次の水準に達すると、健康障害のリスクが高まりやすいとされています。
| 目安 | 内容 | 人事総務が見るべきこと |
|---|---|---|
| 月100時間超 | 1か月の時間外・休日労働が100時間を超える水準 | 短期間で強い疲労蓄積が起きていないか確認する |
| 2〜6か月平均で月80時間超 | 複数月にわたり、平均して月80時間を超える水準 | 慢性的な過重労働になっていないか確認する |
| 月45時間超が続く | 法定外労働が継続的に増えている状態 | 早期に業務量、人員配置、勤務設計を見直す |
重要なのは、過労死ラインを超えなければ安全という意味ではないことです。
疲労、睡眠不足、精神的緊張、夜勤、不規則勤務、強い責任、ハラスメント、感情労働などが重なると、労働時間だけでは見えない負荷が高まります。
労働時間の法的な基本
日本の労働基準法では、法定労働時間は原則として1日8時間、1週40時間です。
法定労働時間を超えて働かせる場合には、36協定の締結・届出が必要です。時間外労働の上限は、原則として月45時間、年360時間とされています。
特別な事情がある場合でも、時間外労働には上限があります。健康経営の実務では、単に法令上の上限を守るだけではなく、社員の疲労蓄積やメンタルヘルス不調を早期に把握する必要があります。
人事総務が見るべきなのは、労働時間の数字だけではありません。部署ごとの繁忙期、管理職の負荷、夜勤・交替勤務、持ち帰り仕事、休憩取得状況も合わせて確認することが大切です。
長時間労働が職場に与える影響
長時間労働は、社員個人の健康だけでなく、職場全体にも影響します。
| 影響 | 起こりやすい状態 | 企業側のリスク |
|---|---|---|
| 集中力低下 | 判断が遅れる、確認漏れが増える | ミス、事故、品質低下につながる |
| メンタルヘルス不調 | 不安、抑うつ、バーンアウトに近づく | 休職、離職、生産性低下につながる |
| 睡眠不足 | 回復不足、日中の眠気が出やすい | ヒヤリハット、労災リスクが高まる |
| 対人関係の悪化 | イライラ、口調の強さ、相談減少が見られる | 職場風土の悪化、ハラスメントリスクにつながる |
| 管理職負荷の増大 | 部下対応、欠員対応、業務調整が集中する | 管理職自身の不調、ラインケア機能の低下につながる |
長時間労働対策は、労務管理だけの問題ではありません。健康経営、メンタルヘルス、管理職支援、生産性改善をつなぐテーマです。
人事総務が確認すべきポイント
長時間労働を防ぐには、残業時間を集計するだけでは不十分です。
人事総務・健康経営担当者は、次のような観点で職場を確認する必要があります。
- 特定の部署や担当者に残業が集中していないか
- 管理職の労働時間が見えにくくなっていないか
- 繁忙期が毎年同じ形で繰り返されていないか
- 休憩や有給休暇を取りにくい雰囲気がないか
- 夜勤、交替勤務、休日対応の負荷が偏っていないか
- ストレスチェック結果と労働時間の傾向を合わせて見ているか
- 長時間労働者への面談や産業保健スタッフとの連携が機能しているか
長時間労働は、個人の働き方だけでなく、業務設計、人員配置、職場風土、管理職のマネジメントに関係します。
管理職が早期に気づきたいサイン
長時間労働が続く職場では、管理職が部下の変化に早く気づくことが重要です。
次のような変化がある場合、疲労やストレスが蓄積している可能性があります。
| 職場で見えるサイン | 管理職が確認したいこと |
|---|---|
| 以前より表情が硬くなった | 疲労や緊張をため込んでいないか |
| ミスや確認漏れが増えた | 睡眠不足や集中力低下が起きていないか |
| メール返信や報告が遅くなった | 業務量が過剰になっていないか |
| 口調が強くなった、または反応が薄くなった | 心理的な余裕が失われていないか |
| 休憩を取らずに働き続けている | 休みにくい雰囲気や業務集中がないか |
| 「大丈夫です」と言うが、明らかに疲れて見える | 本人が無理を隠していないか |
ここで必要なのは、本人を責めることではありません。
管理職は、業務量、期限、優先順位、相談状況、睡眠・休息の状態を確認し、必要に応じて人事総務や産業保健スタッフにつなぐことが大切です。
タニカワ久美子の企業研修で見ている長時間労働の課題
タニカワ久美子の企業研修では、長時間労働を「本人の頑張り不足」や「気合いの問題」として扱いません。
研修の現場では、「忙しいときほど休憩を取ることに罪悪感がある」「上司も忙しそうで相談しにくい」と話される社員さんがいます。本人は大丈夫だと思っていても、身体には疲労や緊張が残っていることがあります。
呼吸や軽いストレッチを行うと、参加者が自分の肩や首の緊張に気づくことがあります。こうした体感を通じて、自分の疲れに早めに気づくことが、長時間労働によるメンタルヘルス不調の予防につながります。
人事総務の担当者からも、座学だけではなく、社員がその場で自分の状態に気づける点を評価されています。長時間労働対策は、勤怠管理だけではなく、社員の気づき、管理職の声かけ、職場の支援体制と組み合わせることが重要です。
長時間労働対策を健康経営に組み込む方法
健康経営で長時間労働対策を行う場合、単に残業削減を呼びかけるだけでは効果が限定されます。
必要なのは、労働時間、疲労、ストレスチェック、管理職支援、業務改善をつなげて見ることです。
| 対策 | 目的 | 確認したい指標 |
|---|---|---|
| 労働時間の見える化 | 過重労働の早期把握 | 残業時間、休日労働、深夜勤務、部署別の偏り |
| ストレスチェック後の職場改善 | 心理的負荷と職場要因の把握 | 高ストレス者割合、仕事量、裁量、上司支援 |
| 管理職ラインケア研修 | 疲労サインへの気づきと早期声かけ | 面談実施、相談件数、管理職の理解度 |
| 業務量・人員配置の見直し | 過重負荷の構造的要因を減らす | 繁忙期、欠員、業務集中、属人化 |
| 休息・睡眠支援 | 回復時間の確保 | 休憩取得、有給取得、睡眠課題、疲労感 |
長時間労働対策は、法令遵守だけでなく、社員が回復できる働き方を設計することです。
海外に説明するときの英語表現
海外向けに日本の過労死問題を説明する場合は、Karoshi だけでなく、補足説明を加えると伝わりやすくなります。
| 日本語 | 英語表現 | 説明の仕方 |
|---|---|---|
| 過労死 | Karoshi / death from overwork | 日本で使われる、過重労働による死亡を指す言葉 |
| 過労自殺 | work-related suicide due to overwork | 過重労働や職場ストレスに関連する自殺 |
| 長時間労働 | long working hours | 健康リスクにつながる長い労働時間 |
| 過重労働 | excessive workload / overwork | 業務量や責任が過度に大きい状態 |
| 働き方改革 | work style reform | 長時間労働是正や柔軟な働き方を含む政策・取り組み |
国際的な説明では、「日本特有の言葉」として紹介するだけでなく、長時間労働が健康リスクにつながる労働衛生上の問題として伝えることが大切です。
過労死は英語で通じるが、企業が見るべきなのは予防策
過労死は、英語で Karoshi と表記され、death from overwork と説明されます。日本の長時間労働や過重労働を象徴する言葉として、海外でも知られています。
しかし、企業の健康経営で重要なのは、言葉の知識だけではありません。
長時間労働が続くと、睡眠不足、疲労蓄積、集中力低下、メンタルヘルス不調、脳・心臓疾患リスクなどにつながる可能性があります。
人事総務・管理職は、労働時間の数字だけでなく、疲労、職場の負荷、相談しやすさ、ストレスチェック結果、休憩・睡眠の状態を合わせて見る必要があります。
過労死を防ぐ健康経営とは、残業を減らすだけでなく、社員が回復できる働き方を設計することです。
長時間労働とメンタルヘルス対策を研修で扱う理由
けんこう総研では、企業・介護施設・教育機関向けに、長時間労働、メンタルヘルス、ストレスチェック後の職場改善、管理職ラインケアを扱うストレスマネジメント研修を行っています。
長時間労働対策は、人事制度や勤怠管理だけでは完結しません。管理職が疲労サインに気づき、職場の負荷と支援を見直し、社員が早期に相談できる仕組みを整える必要があります。
職場の長時間労働対策、メンタルヘルス不調の予防、健康経営施策を実務に落とし込みたい場合は、以下のページをご覧ください。
参考資料
- International Labour Organization. Case Study: Karoshi: Death from overwork.
- World Health Organization. Long working hours increasing deaths from heart disease and stroke: WHO/ILO.
- 厚生労働省:時間外労働の上限規制 わかりやすい解説
- 厚生労働省:過労死等防止啓発月間資料