職場で運動を取り入れる企業は増えています。

ウォーキングイベント、ストレッチ、体操、運動セミナーなどは、社員の健康づくりのきっかけになります。

ただ、運動イベントを行えば、それだけでストレス対策や健康経営の成果につながるわけではありません。

職場の運動は、社員を鍛えるためのものではありません。社員が自分の体調に気づき、気分を切り替え、ストレスをため込みにくくするための取り組みとして設計することが大切です。

この記事では、運動と心理的ストレスに関する研究も参考にしながら、人事総務・健康経営担当者が職場で運動施策を行うときに見ておきたい設計ポイントを考えていきます。

職場の運動は、やればよい施策ではありません

健康経営の一環として、ウォーキングイベント、ストレッチ、体操、運動セミナーなどを行う企業があります。

こうした取り組みは、社員が自分の体に目を向けるきっかけになります。座りっぱなしの時間に気づいたり、肩や首のこわばりに気づいたり、気分を切り替える時間を持てたりすることがあります。

一方で、職場の運動施策には注意も必要です。

参加を強制したり、運動が得意な人だけが目立ったり、忙しい部署にさらにイベント参加を求めたりすると、健康施策のはずが負担になることがあります。

職場の運動は、社員に運動をさせるためのものではありません。

大切なのは、社員が自分の体調に気づき、気分を切り替え、無理なく回復できる選択肢を増やすことです。

運動が心理的ストレスに関係する理由

運動には、気分転換、緊張のゆるみ、睡眠の改善、体力維持、達成感などにつながる可能性があります。

体を動かすと、呼吸、血流、筋肉の緊張、姿勢、注意の向きが変わります。

その結果、仕事で高まった緊張や疲労感を切り替えやすくなることがあります。

ただし、すべての社員に同じ効果が出るわけではありません。

運動が好きな社員には気分転換になりますが、運動が苦手な社員、体力に不安がある社員、すでに疲れ切っている社員にとっては、運動そのものが負担になる場合があります。

そのため、職場では「運動は良いこと」と一律に考えないことが大切です。

社員が選べる形にしておくことで、運動は押しつけではなく、自分の体調に気づくきっかけになります。

研究を職場に使うときに気をつけたいこと

運動と心理的ストレスに関する研究では、学校場面を対象にしたものもあります。

たとえば、体育授業の中での対人ストレスや、児童の体力、スクリーンタイム、心理的ストレス反応との関係が検討されています。

こうした研究は、運動や身体活動が心理的ストレスと関係する可能性を考えるうえで参考になります。

ただし、学校での研究結果を、そのまま職場に当てはめることはできません。

職場には、業務量、役割、評価、上司部下関係、部署間の温度差、顧客対応、シフト勤務など、学校とは異なる条件があります。

人事総務が職場で運動施策を考えるときは、研究知見をそのまま持ち込むのではなく、自社の働き方に合わせて使いやすい形に変える必要があります。

職場運動で起こりやすい失敗

職場の運動施策がうまくいかない場合、内容そのものよりも、設計に問題があることがあります。

失敗しやすい設計	起こりやすい問題	見直すポイント
全員参加にする	運動が苦手な社員や体調不安のある社員の負担になる	自由参加にし、別の回復方法も用意する
歩数や順位を競わせる	参加しない人が疎外感を持つ	競争より、続けやすさを重視する
忙しい時期にイベントを増やす	健康施策が追加負担になる	繁忙期や部署状況を確認する
運動だけでストレス対策にする	業務量や相談しにくさが放置される	休息、相談、仕事量調整と組み合わせる
効果を参加率だけで見る	本当に職場の状態が変わったか分かりにくい	疲労感、相談行動、休憩の取りやすさも見る

職場の運動施策は、実施することが目的ではありません。

社員が無理なく使えるか。ストレス管理につながっているか。参加しない社員にも配慮できているか。そこまで見る必要があります。

職場の運動を設計するときの5つの視点

人事総務・健康経営担当者が職場運動を設計するときは、次の5つを確認しておくと失敗を減らしやすくなります。

1. 目的を明確にする

まず、「なぜ運動を取り入れるのか」をはっきりさせます。

体力づくりなのか、座りっぱなし対策なのか、気分転換なのか、ストレス管理なのか、部署間交流なのかによって、必要な内容は変わります。

目的があいまいなまま運動イベントを行うと、単発の福利厚生で終わりやすくなります。

2. 強制しない

職場の運動は、強制すると逆効果になることがあります。

体調、年齢、持病、運動経験、心理的な抵抗感は人によって違います。

参加しない社員を「健康意識が低い」と見ないことが大切です。

3. 強度を選べるようにする

同じ運動でも、人によって感じる負荷は違います。

立って行う運動、座ってできる運動、短時間のストレッチ、深呼吸、軽い散歩など、複数の選択肢を用意すると参加しやすくなります。

「できる人に合わせる」のではなく、「無理なく参加できる人を増やす」設計が必要です。

4. 仕事の状況と合わせて考える

職場のストレスは、運動だけで解決するものではありません。

仕事量、休憩の取りやすさ、相談しやすさ、上司の声かけ、シフトの組み方も関係します。

運動施策は、業務改善や管理職支援と切り離さずに考える必要があります。

5. 実施後に確認する

運動施策は、実施して終わりではありません。

社員が使いやすかったか、負担になっていないか、休憩や気分転換につながったかを確認します。

参加率だけでなく、職場での変化を見ることが重要です。

職場で取り入れやすい運動の例

職場で取り入れやすいのは、短時間で、準備が少なく、強度を選べる運動です。

方法	取り入れやすい場面	注意点
椅子に座ったストレッチ	研修中、会議前、休憩時間	痛みがある人は無理をしない
肩回し・首まわりの軽い運動	長時間のPC作業後	強く回しすぎない
昼休みの自由参加ウォーキング	昼休み、就業後	参加を強制しない
深呼吸と姿勢調整	会議前、クレーム対応後	呼吸法を押しつけない
短時間の体ほぐし	研修冒頭、職場朝礼	服装や場所に配慮する

大切なのは、社員が「これならできる」と感じられることです。

健康経営の運動施策は、きつい運動を増やすことではなく、回復しやすい行動を職場に置くことです。

運動はユーストレスになる場合があります

運動は、心と体に一定の負荷をかけます。

その負荷が本人に合っていて、気分転換、達成感、回復感につながる場合、ユーストレスとして考えることができます。

ユーストレスとは、成長や前向きな行動につながる良いストレスです。

ただし、運動が強すぎる、強制される、体力差が配慮されない、休息がない場合は、ディストレスになることがあります。

つまり、運動をユーストレスにするには、負荷と回復のバランスが必要です。

ユーストレスの意味やディストレスとの違いについては、ユーストレス（良性ストレス）とは｜職場で活かすストレス資源の全体像で詳しく紹介しています。

人事総務・健康経営担当者が確認したいこと

職場運動をストレス管理に活かすには、次の点を確認しておきたいところです。

• 運動施策の目的が明確か
• 参加を強制していないか
• 運動が苦手な社員にも別の選択肢があるか
• 忙しい部署に追加負担をかけていないか
• 仕事量や休憩の取りやすさも見直しているか
• 実施後に社員の反応を確認しているか
• 管理職が部下の疲労や不安に気づけているか

運動施策は、健康イベントではなく、職場のストレス管理の一部として設計することが大切です。

タニカワ久美子が企業研修で見てきたこと

タニカワ久美子の企業研修では、ストレス対策として軽い運動や身体ほぐしを取り入れることがあります。

人事総務の担当者からも、座学だけではなく、全員で実際にできる軽い運動がある点を評価されています。

ただし、現場で大切にしているのは、社員に「もっと運動しましょう」と求めることではありません。

研修の場には、運動が好きな社員もいれば、人前で体を動かすことに抵抗がある社員もいます。体力に自信がある社員もいれば、疲れが強くて本当は休みたい社員もいます。

そのため、研修では椅子に座ったままできる動き、呼吸を整える方法、短時間で体の緊張に気づく方法を中心にしています。

社員が「やらされている」と感じるのではなく、「今日は少し動く」「今日は呼吸だけ整える」「今日は休む」と選べることが、職場のストレス管理では大切です。

まとめ｜職場の運動は、設計次第でストレス管理に活かせます

職場の運動は、社員の身体的健康だけでなく、心理的健康を支える取り組みにもなります。

しかし、運動を導入するだけでは成果につながりません。

目的を明確にし、強制せず、強度を選べるようにし、仕事量や休憩、相談しやすさと合わせて考えることが必要です。

人事総務・健康経営担当者にとって重要なのは、社員に運動をさせることではありません。

社員が自分の体調に気づき、無理なく回復できる職場をつくることです。

けんこう総研では、ユーストレスとディストレスの考え方をもとに、職場の運動活用、社員のセルフケア、管理職の声かけを含めたストレスマネジメント研修を行っています。

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参考文献

• 佐々木万丈, 西田保, 渋倉崇行. 体育授業中の友人ストレッサーとコーピング. 体育学研究. 2007;52(6):453–463.
• 長野真弓, 足立稔ほか. 児童の体力ならびにスクリーンタイムと心理的ストレス反応との関連性 −地方都市郊外の公立および都市部私立小学校における検討−. 体力科学. 2015;64(1):195–206.

文責：タニカワ久美子