近年、「ストレス＝悪」という単純な理解では、
職場の実態を説明できなくなっています。

成果を出している社員ほど、
一定の緊張や負荷を“力に変えている”ケースも少なくありません。

本記事では、ユーストレスという概念を、
健康経営・企業組織の視点から整理し、
なぜ今、再評価されているのかを解説します。

ユーストレス（eustress）は、近年欧米の組織心理学や健康経営の分野で再評価が進んでいる概念です。
一方、日本語では、理論と実務を横断して体系的に整理された解説はまだ多くありません。

本稿では、国内外の学術研究と健康経営の実務知見を踏まえ、
ユーストレスの意味を、企業・組織の文脈で整理し、
どのような価値を持つのかを明らかにします。

ユーストレスとは何か？

「ストレス＝悪」と思われがちですが、
心理学ではストレスは一様に有害なものとは定義されていません。

ユーストレスはSelye（1974）が示したストレス理論に基づき、
挑戦・達成・学び・成長といった前向きな適応反応を伴う
「良性のストレス状態」を指します。

同じ負荷であっても、
個人がそれをどのように意味づけ、対処できるかによって、
ユーストレスにもディストレスにもなり得ます。

科学的根拠とメカニズム

近年の研究では、適度なストレス刺激が
認知機能の活性化、パフォーマンス向上、レジリエンス形成に寄与することが示されています（Le Fevre et al., 2003／Merino et al., 2021）。

いわゆる「ヤーキス・ドッドソンの法則」でも、
一定のストレス負荷が個人・組織の能力発揮に重要であることが示唆されています。

ユーストレスの特徴

ユーストレスには、以下のような特徴があります。

• 挑戦・達成・学習へのモチベーション上昇
• ポジティブな感情体験（ワクワク感・やりがい）
• 認知機能や問題解決能力の向上
• 自己効力感とレジリエンスの強化

企業・組織における意義

健康経営・人的資本経営の文脈では、
ストレスを一律に「排除すべきリスク」と捉える発想から、
その質を見極め、活かす設計へと視点が移りつつあります。

ユーストレスは、
従業員の主体的成長やエンゲージメントを支える要素として、
組織文化や人事施策を考えるうえで重要な視点を提供します。

現場での導入ポイント

企業・組織でユーストレスを考える際には、次のような視点が参考になります。

• ストレスチェック結果を「リスク抽出」だけで終わらせない
• 挑戦とサポートのバランスを前提とした業務設計
• キャリア開発やジョブクラフティングとの接続
• 評価・面談における意味づけの質の向上

ユーストレスとディストレスの違い

ユーストレスは「ポジティブなストレス」、ディストレスは「有害なストレス」と区別されます。最新研究では、同じストレッサー（例：新しい仕事、プレゼン発表）でも、本人の意味づけ・サポート環境・自己効力感によって、ユーストレスにもディストレスにもなり得ることが示唆されています（Lazarus & Folkman, 1984）。

重要なのは、ストレッサーそのものではなく、
それがどのように認知・評価されるかという点です。

ユーストレス	ディストレス
挑戦・成長機会と感じる	脅威・過負荷と感じる
パフォーマンス・満足度向上	健康障害・燃え尽きのリスク
エネルギー・集中力が高まる	疲労・不安・回避傾向が強まる

学術エビデンス・主要論文

• Selye, H. (1974). Stress without distress. New York: Lippincott.
• Le Fevre, M., Matheny, J., & Kolt, G. S. (2003). Eustress, distress, and their interpretation in occupational stress. Journal of Managerial Psychology, 18(7), 726–744.
• Merino, M. D., et al. (2021). Multidimensional approach to occupational stress during COVID-19. Int. J. Environ. Res. Public Health, 18(7), 3737.
• Lazarus, R. S., & Folkman, S. (1984). Stress, Appraisal, and Coping. Springer.

ユーストレス研修・コンサルティング

健康経営や人的資本経営の現場では、
ストレスを単なるリスクとして扱うのではなく、
成長や主体性につながる資源として捉え直す視点が求められています。

ユーストレスの評価・活用は、
そのための重要な理論的・実務的手がかりとなります。

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