研修・セミナー
腰痛対策・ 職場で増える腰痛を防ぐ最新知識
企業・教育機関・介護施設の健康経営担当者さま向けに、最新の腰痛リスクと対策を「ストレス管理」の視点から解説します。
腰痛が職場で増えている背景とリスク
腰痛は、労働災害（休業4日以上の疾病）の約6割を占め、重量物作業だけでなく介護・福祉現場、デスクワークにも発生の温床があります。組織が放置すれば、欠勤・生産性低下・社員の離職増加につながるリスクがあります。
職場で増えている腰痛をどう予防するか、最新知見をご紹介
腰痛は、労働災害（休業4日以上の疾病）の約6割を占め、重量物作業だけでなく介護・福祉現場、デスクワークにも発生の温床があります。組織が放置すれば、欠勤・生産性低下・社員の離職増加につながるリスクがあります。
厚労省「職場における腰痛予防対策指針」の基本構造
この指針では、腰痛予防の基本枠組みとして2つの指針が示されています。
① リスクアセスメント
- 各作業工程ごとに腰痛発生要因を抽出する
- 腰部負荷・作業頻度などからリスクを評価する
- リスクが高い作業から順に対策を優先的に実施（労働安全衛生法第28条の2）
② 労働安全衛生マネジメントシステム（OSHMS）
- リスクアセスメントを定期・継続的に運用する体制を整える
- 安全衛生委員会やトップマネジメントによる統括を取り入れる
現場別・職種別に見る腰痛の発症メカニズムと対策
各業務形態で腰痛要因が異なるため、それぞれに適した対策が必要です。
重量物を扱う作業
無理な持ち上げや前屈作業、身体を伸ばして物を扱う動きが腰部に大きな負荷をかけます。作業の分解、補助具利用、台車導入などで物理的負荷を下げるとともに、正しい持ち上げ動作の研修が有効です。
立ち・歩行作業・接客業務
長時間立ちっぱなしや反復動作、足場の悪さなどで腰・下肢に疲労が蓄積します。定期的なストレッチ、休憩の設定、動線見直しが効果的です。
デスクワーク／PC作業中心
長時間同じ姿勢、背もたれなし・不適切な椅子・モニタ位置が腰にストレスを与えます。可動デスク、モニタ高さ調整、腰部支持クッションなどが改善策になります。また、仕事のストレス・心理的負荷も腰痛感覚を増悪させる可能性があるので、ストレス管理とのセット対策も重要です。
介護・福祉・看護業務
抱え上げ／介助動作、床との距離調整、反復動作が腰に負荷を与えます。リスクを抑えるためには、移乗支援具・スライディングシート導入、職員間連携、適切な動作研修が鍵になります。
車両運転業務
車内振動、長時間座位、前傾姿勢などが腰へのストレス要因です。運転席ポジション調整、適切なクッション・サポート、途中休憩を挟むことが有効です。
職場で今すぐできる腰痛予防の実践ポイント
- 前屈・中腰姿勢をする際は膝をついて動作する
- ひねり・後屈動作では体ごと向きを変える
- 作業対象を体に近づけて扱う
- 動作時は「膝を軽く曲げる」「呼吸を整える」「下腹部に力を入れる」などの基礎動作を意識する
- 定期点検や作業安全チェックを実施し、異変・負荷を早期発見する
- 適切なストレッチ・休憩時間を業務に組み込む
腰痛対策とストレス管理の統合アプローチ
腰痛は身体的負荷だけでなく、心理的ストレス・筋緊張増加・疲労感増大などと複合的に絡み合います。腰痛対策をストレスマネジメントの一環として設計することで、**再発防止力**を高め、従業員のQOLおよび生産性向上に繋がります。
腰痛対策を経営課題として取り組むために
腰痛は従業員の健康問題にとどまらず、欠勤増加や労災リスク、ひいては生産性低下による組織全体の損失につながります。
経営層に「今すぐ対策が必要だ」と納得してもらうためには、厚労省の指針に基づいた体系的な説明に加え、組織にとっての具体的なメリットを示すことが効果的です。
例えば、腰痛予防の取り組みは厚労省や自治体の「助成金対象」となるケースが多く、研修や設備導入の費用負担を軽減できます。さらに健康経営優良法人認定の審査項目では、労働災害防止や職場の健康施策が評価され、加点対象となります。
こうした外部評価や金銭的メリットは、経営層が動く強力な説得材料です。加えて、従業員の腰痛が減少することで離職防止・労災削減・生産性向上という効果が得られるため、中長期的な投資効果が見込めます。
けんこう総研では、単なる研修の知識提供にとどまらず、現場の声を踏まえて「貴社に合った腰痛予防プラン」を共に設計し、実施後も改善サイクルを支援しています。
作業をして終わりではなく、担当者の皆さまと伴走し、経営層を動かすための資料や説明の根拠を一緒に整えることが、けんこう総研の強みです。
ぜひ下記の記事をご参照ください。
労災を減らす！厚労省推奨『職場の腰痛予防対策』徹底ガイド
