健康経営サポート
企業の健康管理!チェックリストで見える課題と解決策
2025年3月13日更新
企業の健全な経営は、社員の健康と密接に関係しています。近年、健康経営が注目される中で、企業が取り組むべき健康管理の重要性が増しています。健康経営が企業の生産性や業績に与える影響についてのエビデンスは数多く存在します。例えば、健康経営に積極的に取り組んでいる企業は、従業員の欠勤率が低く、業務の効率性や利益率が高いことが報告されています(Kawakami et al., 2005)。また、企業の健康管理プログラムが従業員のモチベーションや仕事の満足度を向上させることが、複数の研究で確認されています(Goetzel et al., 2010)。これらの研究結果は、健康経営が企業の生産性向上や競争力の強化に寄与する可能性を示唆しています。
しかし、実際にどのような取り組みが行われているのか、またその取り組みが効果的に運用されているかは、企業ごとに異なります。そこで今回は、健康経営度を測るための「健康経営チェックリスト」をご紹介し、それを活用して企業の健康管理の実態を明らかにし、改善点を見つけ出す方法について考えていきます。
健康経営チェックリストの重要性
健康経営を成功させるためには、まず現状を把握することが不可欠です。健康経営度チェックリストは、企業の健康管理状況を評価するためのツールです。このチェックリストを使用することで、企業がどの程度健康経営に取り組んでいるかを明確にし、必要な改善点を見つけ出すことができます。
チェック1 社員の健康増進を行うための取り組み体制(組織)と施策はありますか?
- 健康増進を推進する組織があり施策を取り込んでいる
- 健康増進を推進する組織があり施策は取り切れていない
- 健康増進を推進する組織は存在していません。総花的な施策を実施している
- 健康増進を推進する組織は存在せず、何ら施策も実施していない
まず、企業における健康増進の取り組み体制を確認します。健康経営の成功には、施策を実施する組織や体制がしっかり整っていることが重要です。体制が不十分であったり、施策が組織全体で実行されていなければ、社員の健康管理は期待通りに進まないでしょう。
チェック2 社員の健康状況を、どの程度把握されていますか?
- 社員の健康状況を毎年で把握し、医療費の傾向分析もしており、課題の抽出まで行っている
- 社員の健康状況を毎年で把握し、医療費の傾向分析もしているが、課題の抽出までには至っていない
- 社員の健康状況を経年で把握しているが、医療費の傾向分析をしていない
- 社員の健康状況を把握していない
次に、社員の健康状況の把握状況を確認します。社員の健康状態を把握することは、企業がどれほど効果的な健康管理を行っているかの指標です。
健康状態がしっかりと把握されていない場合、何が問題であるのかを特定できず、適切な改善策を講じることができません。
チェック3 社員の健康配慮に関する計画は、策定されていますか?
- 社員の健康配慮に関する計画は策定されており、きちんと運用されている
- 社員の健康配慮に関する計画は策定されているが、運用は不十分である
- 社員の健康配慮に関する計画は策定されているが、運用されていない
- 社員の健康配慮に関する計画は策定されていない
健康経営をサポートする「けんこう総研」の取り組み
企業が健康経営を推進するためには、外部の専門家によるサポートが役立つことが多いです。
けんこう総研では、企業が健康経営を実施するための支援として、「健康経営・支援コンサルティング 取り組みフォローアップ」を行っています。
これにより、企業の健康管理体制をさらに強化し、持続可能な健康経営を実現するための具体的なアクションプランを提供しています。
チェックリストを活用し、改善策を見出す
これらのチェックリストをもとに自社の健康経営の状況を客観的に評価し、改善点を洗い出すことができます。
健康経営は単なる福利厚生や施策の実施にとどまるものではなく、企業の成長に直結する重要な要素です。
社員一人ひとりが健康で働ける環境を作り出すことが、企業の生産性やイノベーションを生み出す鍵となるのです。
もしチェックリストで「実施していない」項目があった場合、その取り組みが必要だと考え、まずは体制を整えることから始めましょう。
社員の健康を守ることは、企業の価値向上に繋がり、長期的には企業の競争力を高めることに繋がります。
健康経営を見直し、企業の未来を築こう
健康経営は今後ますます重要なテーマとなります。
自社の健康経営度をチェックし、必要な改善策を講じることで、社員の健康を守り、企業の未来を築いていくことができるでしょう。
どの企業も、まずは健康管理から見直すことが必要です。自社の健康経営を見直し、より良い環境を作り上げるために、
今すぐチェックリストを活用してみてください。
産業ストレス管理専門家。
東京大学大学院 学際情報学府 情報学環でストレス研究を行い、
科学的根拠に基づいた最新の知見を発信。
企業や組織の現場に向けて、
メンタルヘルス最新情報や研究論文を
体系的に解説し、企業研修やセミナーを通じて幅広い層に専門知識を提供している。
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