健康経営の施策を実施しても、いつも同じ社員だけが参加していませんか。
女性従業員の健康支援では、施策の数を増やすことだけでなく、参加したい人が安心して参加できる設計になっているかを見る必要があります。
たとえば、実施時間が合わない、人前で身体を動かすことに抵抗がある、体調について説明したくない、周囲と比較されたくないなど、参加をためらう理由は人によって異なります。
つまり、参加しないことを「健康意識が低い」と判断するだけでは、実際の参加障壁を見落とします。
この記事では、女性従業員が健康施策に参加しにくくなる背景を整理し、人事総務・健康経営担当者が、どこを見直せば参加しやすい職場支援になるのかを解説します。

健康経営では、参加率だけでなく、参加しにくい従業員がどこで止まっているかを見ることが重要です。
女性従業員が健康施策に参加しにくい理由は一つではありません
企業では、健康セミナー、ストレッチ、ウォーキング、セルフケア、健康相談など、さまざまな施策が行われています。
しかし、制度やイベントを用意しただけでは、すべての従業員が同じように参加できるとは限りません。
参加しにくい背景には、たとえば次のようなものがあります。
- 業務時間と健康施策の実施時間が合わない
- 人前で身体を動かすことに抵抗がある
- 体型や運動能力を見られたくない
- 体調や健康上の事情を周囲に説明したくない
- 周囲と比較されたくない
- 参加しない理由を聞かれることが負担になる
- 自分向けの施策ではないと感じている
そのため、人事総務が確認したいのは「なぜ参加しないのか」ではなく、どこに参加障壁があるのかです。
「参加しない」と「健康に関心がない」は同じではありません
健康施策への参加率が低いと、「健康への関心が低い社員が多い」と考えたくなることがあります。
一方で、本人は健康に関心を持っていても、参加方法に抵抗を感じている場合があります。
たとえば、人前で実技を行う、身体能力を比較する、参加理由を周囲に知られるといった設計では、施策の内容そのものよりも「参加すること」が心理的な負担になることがあります。
したがって、健康施策では知識提供だけでなく、参加までのハードルを下げる設計が必要です。
タニカワ久美子の経験から見える「参加しにくさ」
タニカワ久美子自身も、子どもの頃から体育が得意だったわけではありません。
体格から「運動ができるはず」と見られる一方で、実際には徒競走や球技が苦手で、できないことを人から見られたり、比較されたりすることに負担を感じていました。
ここで重要なのは、「運動が嫌いだった」という一言だけでは説明できないことです。
苦手だったのは、運動そのものよりも、比較されること、できない姿を見られること、期待された能力と実際の自分との差を意識させられることでした。
その後、自分のペースで取り組めるクラシックバレエやスキーなどを楽しめるようになりました。
この経験からも、健康行動への参加は本人の意欲だけではなく、方法・環境・周囲の関わり方によって変わることが分かります。
職場の健康施策で参加を妨げる設計
健康施策そのものに問題がなくても、実施方法によって参加しにくくなることがあります。
| 参加を妨げやすい設計 | 従業員に起こりやすいこと | 見直したい方向 |
|---|---|---|
| 全員同じ参加方法にする | 体調や心理的抵抗がある人が断りにくい | 複数の参加方法を用意する |
| 人前での実技を前提にする | 体型や身体能力を見られる不安が出る | 座位・個人実践・見学も選べるようにする |
| 参加率を強く求める | 同調圧力を感じやすくなる | 不参加を不利益にしない |
| 業務時間外だけで実施する | 家庭事情や勤務条件で参加しにくくなる | 業務時間内の選択肢も検討する |
| 成果を比較する | できる人だけが参加しやすくなる | 個人の気づきや継続しやすさを見る |
つまり、参加率を上げたいときに「もっと魅力的なイベントを作る」だけでは十分ではありません。
まず、参加しにくくしている条件を取り除く必要があります。
運動への苦手意識は、参加障壁の一つとして考えます
運動に苦手意識を持つ女性従業員もいます。
ただし、このページでは「運動が苦手」であることを女性従業員の健康課題全体と同一視しません。
運動への抵抗は、健康施策への参加を妨げる複数の要因の一つです。
たとえば、人前で身体を動かしたくない場合には、座ったままで行えるストレッチや呼吸法を選べるようにします。
また、歩数や運動量を競わせず、自分の体調を確認する機会として扱う方法もあります。
大切なのは「運動させること」ではなく、本人が無理なく健康行動を選べる状態をつくることです。
女性従業員に届きやすい健康施策は「選べる」ことが重要です
健康施策への参加障壁を下げるには、社員に一つの方法を求めるのではなく、選択肢を用意します。
- 参加・不参加を本人が選べる
- 座位、立位、見学など参加方法を選べる
- 短時間で参加できる
- 業務時間内にも利用できる
- 体型や年齢、身体能力を比較しない
- 個人の健康状態について説明を求めすぎない
- 管理職が参加を強制しない
このようにすると、施策は「参加できる人のためのイベント」から、さまざまな社員が自分に合う方法を選べる健康支援へ変わります。
人事総務が確認したいのは参加率だけではありません
健康経営の成果として参加人数や参加率を確認することは大切です。
しかし、その数字だけでは見えないことがあります。
たとえば、毎回同じ人だけが参加している場合です。
| 現場で見えるサイン | 人事が確認したいこと |
|---|---|
| 毎回同じ社員だけが参加する | 不参加者が参加できない理由は何か |
| 特定の部署だけ参加率が低い | 業務量や実施時間が参加を妨げていないか |
| 若手や活動的な社員に参加が偏る | 内容が一部の社員向けになっていないか |
| 健康施策への反応が薄い | 社員が必要性を感じている内容か |
| 参加後に比較や冗談が出る | 心理的安全性を損なう運用になっていないか |
したがって、人事総務は「何人来たか」と同時に、誰が参加できていないか、その理由は何かを見る必要があります。
健康行動は、小さく始められる設計にします
大きな行動変化を最初から求めると、参加へのハードルが高くなります。
そこで、職場では小さな健康行動を選べるようにします。
- 会議前に短く呼吸を整える
- 座ったまま肩を回す
- 仕事の区切りで一度立ち上がる
- 昼休みに短時間だけ歩く
- 疲労を感じたときに姿勢を確認する
ここでも目的は、全員に同じ行動をさせることではありません。
社員が「これなら自分にもできる」と思える選択肢を増やすことが、健康行動への入口になります。
管理職の声かけでも参加しやすさは変わります
制度上は自由参加でも、管理職の言葉によって実質的な参加圧力が生まれる場合があります。
| 避けたい声かけ | 参加しやすくする声かけ |
|---|---|
| 「みんな参加していますよ」 | 「参加できる方法を選んでください」 |
| 「健康のためだから参加しましょう」 | 「自分の状態に合うものだけ選んで大丈夫です」 |
| 「これくらい簡単ですよ」 | 「無理のない範囲で参加してください」 |
| 「どうして参加しないのですか」 | 「参加しやすい方法があれば教えてください」 |
管理職に求めたいのは、参加を増やすために社員を説得することではありません。
社員が不利益を心配せず、自分に合う参加方法を選べる状態をつくることです。
タニカワ久美子の企業研修では「参加できない理由」を個人の問題にしません
タニカワ久美子の企業研修では、健康行動を社員に押しつける形では進めません。
研修現場には、運動が苦手な人、疲労が強い人、人前で実技を行うことに抵抗がある人など、さまざまな社員がいます。
そのため、全員が同じことを同じ方法で行うことよりも、参加方法を選べることを重視します。
たとえば、座ったままでできる方法、短時間で取り組める方法、周囲と比較しない進め方を取り入れます。
けんこう総研では、健康施策に参加しない社員を「意識が低い社員」として扱うのではなく、参加を妨げている職場側の条件がないかまで含めて考えます。
御社が健康施策の参加設計を見直したい状態
| 御社で起きている状態 | 人事が確認したいこと | けんこう総研が提供する支援 | 目指す変化 |
|---|---|---|---|
| 健康施策に毎回同じ社員しか参加しない | 不参加者の参加障壁は何か | 健康施策の参加設計・研修内容の見直し | 参加方法を選べる施策へ |
| 女性従業員の参加が広がらない | 時間、内容、心理的負担に障壁がないか | 女性従業員にも届く健康支援設計 | 参加しにくい理由を減らす |
| 運動系の施策に参加者が偏る | 運動能力や人前での実技が障壁になっていないか | 低負荷・選択式の参加方法への再設計 | 運動が得意でない社員にも選択肢ができる |
| 管理職の声かけが参加圧力になっている | 自由参加が実質的な強制になっていないか | 管理職向けの声かけ・健康支援研修 | 本人が安心して参加方法を選べる |
つまり、健康経営で必要なのは施策を増やすことだけではありません。
参加できる人と参加しにくい人の差を生んでいる条件を見つけ、社員が自分に合う健康行動を選べるようにすることです。
まとめ|女性従業員が参加しやすい健康経営は「参加障壁」を見る
女性従業員が健康施策に参加しない理由は、一つではありません。
実施時間、人前での実技、身体への視線、周囲との比較、健康状態を説明する負担など、施策へ入る前の段階に障壁がある場合があります。
そのため、人事総務・健康経営担当者は、参加率だけを見るのではなく、参加できなかった社員がどこで止まっているのかを確認することが重要です。
運動への苦手意識も、その参加障壁の一つです。
ただし、健康支援の目的は運動を得意にさせることではありません。
本人が自分の状態に合う健康行動を安心して選べる職場へ変えていくことが、女性従業員にも届く健康経営につながります。
女性従業員にも届く健康施策へ見直したいご担当者様へ
けんこう総研では、健康施策に参加する社員だけでなく、参加しにくい社員の背景まで確認しながら、健康経営の研修・職場支援を設計します。
参加方法、実施時間、心理的負担、管理職の声かけなどを整理し、社員が自分に合う健康行動を選びやすい職場づくりへつなげます。