タニカワ久美子は、職場のストレス対策を「現場で使える判断」に変える専門家です
「社員のメンタルヘルス不調を予防したい」
「管理職が部下への声かけに迷っている」
「ストレスチェック後の職場改善が進まない」。
企業の人事・総務担当者が抱えるこうした課題に、研究と研修の両面から取り組むのが、株式会社けんこう総研代表取締役のタニカワ久美子です。
専門は産業ストレス管理。社員個人のセルフケアだけでなく、管理職のラインケア、相談体制、業務負担、職場環境、健康経営の施策をつなぎ、研修後に誰が何をするかまで具体化します。
東京大学大学院情報学環で、デスクワーカーの運動習慣と生理的・心理的ストレス反応を研究し、2024年には日本ストレス学会で実証研究を発表しました。
健康支援の現場経験、早稲田大学大学院での研究、企業・自治体などへの研修実績を、実務に使える研修内容へ結び付けています。
専門性を確認する3つのポイント
１．産業ストレス管理の実務経験
２．東京大学大学院情報学環での産業ストレス研究
３．企業・自治体・教育・介護分野の公開研修事例。
研究活動と学位の区別を明確にし、確認できる原資料へのリンクも掲載しています。
人事・総務が直面する、こんな職場課題に対応します
- ストレスチェックを実施したものの、結果を研修や職場環境改善に結び付けられない
- 部下の不調の兆候に気づいた管理職が、どう声をかけ、誰に相談するべきか迷っている
- セルフケア研修を毎年実施しているが、受講後の行動につながっているか分からない
- 仕事量や役割分担、職場の人間関係など、ストレスの要因を個人の問題だけで終わらせたくない
- ハラスメントに関する相談の増加を受け、管理職の適切な初期対応と相談体制を見直したい
- デスクワークによる疲労、睡眠不足、運動不足などの心身の負担を健康経営施策で扱いたい
- 介護・教育・接客など、感情労働を伴う職場に合ったストレス管理研修を導入したい
これらの課題は、単に「ストレスの知識を学ぶ」だけでは解決しません。
組織の状況、受講者の役割、研修後に求める行動に合わせて、テーマ・事例・実施方法を設計します。
産業ストレス管理専門家としての仕事内容
タニカワ久美子が行う産業ストレス管理は、
働く人のストレス反応と職場で起きている問題を分けて整理し、社員・管理職・人事総務が実行できる対応へ翻訳する仕事です。
身体の疲労や睡眠、心理面の負担、仕事の進め方、人間関係、相談のしやすさを別々に扱わず、職場での判断につなげます。
| 研修対象 | 主な課題と扱う内容 |
|---|---|
| 一般社員 | ストレス反応への気づき、セルフケア、睡眠・休養、無理のない身体活動、早期相談 |
| 管理職・リーダー | 部下の変化への気づき、ラインケアの声かけ、業務面の確認、社内専門職へのつなぎ方 |
| 人事・総務・健康経営担当 | ストレスチェック後の研修設計、相談経路の整理、個別対応と職場環境改善の切り分け |
| 介護・教育などの対人支援職 | 感情労働による心理的負担、チーム内の相互支援、管理職の初期対応 |
例えば「部下が大丈夫と言うので、上司がそれ以上聞けない」という場面では、
病名を推測するのではなく、普段との仕事上の変化を確認し、本人の意向とプライバシーに配慮しながら、人事・産業保健スタッフなど適切な相談先につなぐ方法を扱います。
医療診断・治療、ハラスメントの事実認定、法的判断の代行ではありません。
それぞれの専門職や社内担当部署が担う業務と区別し、現場が適切につながるための研修・支援を行います。
東京大学大学院情報学環での研究を、企業のストレス対策にどう生かすのか
情報学環での研究とは、心・身体・行動・データを一緒に考えること
東京大学の公式説明によると、大学院情報学環は、研究組織、学際情報学府は教育組織です。
情報学環では、人文・社会・自然科学などの領域を越え、異なる専門知を結び付ける学際的な研究が行われています。 東京大学大学院情報学環・学際情報学府の公式説明。
企業にとって、この研究の考え方が役立つのは、職場ストレスの原因を一つに決めつけず、複数の側面から検討できる点です。
疲労や心拍などの身体的反応、心理的な反応、行動習慣、仕事の条件を組み合わせて考えることで、「社員に頑張ってもらう」だけに偏らない対策を設計できます。
タニカワ久美子は、2021年から東京大学大学院情報学環の研究生として産業ストレスに関する研究活動に取り組みました。
研究テーマ：デスクワーカーの運動習慣とストレス反応
研究では、運動習慣のあるデスクワーカーと運動習慣のないデスクワーカーについて、運動時の生理的・心理的ストレス反応を比較しました。
ウェアラブルデバイスを用いて心拍変動（HRV）やストレスレベルを測定し、顕在性不安検査（MAS）も併用して、弱強度・中強度の運動時におけるストレスへの反応を検討しました。
2024年11月3日、第40回日本ストレス学会学術総会において、「運動習慣の有無が生理的・心理的ストレス反応に与える影響 ～ウエアラブルデバイスを用いたデスクワーカーの実証研究～」を一般演題O-7-4として口頭発表しました。 学会公式プログラム／発表抄録PDF（印刷ページ94、PDFの36ページ）。
発表抄録では、運動習慣のない群では運動開始時に生理的ストレス反応が強く表れる傾向が示され、運動を一律に勧めるのではなく、本人の運動習慣や好み、負担に合わせたストレス管理プログラムを考える必要性を説明しています。
研究の価値を、職場の言葉に翻訳すると
- 「運動を勧めれば、すべての社員に良い」ではない。運動経験や負担感が異なるため、全員一律ではなく参加しやすい方法を選ぶ。
- 「心の問題だから気持ちを切り替える」ではない。疲労、睡眠、身体活動と心理面の負担を合わせて検討する。
- 「研修を受けたから対策は完了」ではない。勤務時間や業務条件も確認し、研修後に実行できる施策を考える。
これは、大学院での研究活動と学会発表を基盤に、けんこう総研が独自に研修を設計しているという関係です。
研究倫理審査・学会発表・学術講演の公開記録
研究計画・倫理審査、ストレス反応に関する学会発表、HRV・心拍応答の研究記録、学術講演など、公開している7本の記事を大学研究・学術講演実績の一覧に分類しています。研究計画の承認、研究発表、職場での応用はそれぞれ性質が異なるため、個別の記録から資料・年月・内容をご確認ください。
早稲田大学大学院での研究と、約2,000人の健康支援経験
タニカワ久美子は管理栄養士として、企業の社員の健康支援に携わった経験を持ち、2008年から2010年には特定保健指導・減量支援に従事して約2,000人を担当しました。
そこで直面したのが、正しい知識を伝えても、支援につながり、継続できるとは限らないという課題です。
早稲田大学大学院スポーツ科学研究科では、「特定保健指導プロセスにおける積極的支援対象者の減量効果とその傾向」を研究。
2009年度の対象者128名のうち、終了者86名を解析対象として、対象者から応答を得るまでの架電回数と体重変化の関係を検討しました。
2011年に修士（スポーツ科学）を取得しています。
企業研修への応用では、「良いことを伝える」だけでなく、「社員が相談しやすいか」「職場で実行できるか」「管理職が支援できるか」という参加・継続の条件を重視しています。
早稲田大学の研究資料一覧／研究要旨（大学公式PDF）。
企業・自治体・公的団体などでの研修実績
研修対象は、企業の一般社員・管理職・人事総務に加え、自治体、商工会議所、教育機関、介護施設、健康保険組合、労働組合、業界団体などです。以下は、けんこう総研が公開している代表事例です。
- 企業｜睡眠・疲労対策：ベリサーブ沖縄の快眠マネジメント講演。働く人の睡眠と健康管理を扱った事例。
- 自治体｜健康づくり：東京都東村山市役所の健康セミナー。自治体事業における健康支援の事例。
- 商工会議所｜中小企業の健康経営：諏訪商工会議所のメンタルヘルス対策セミナー。経営者・幹部社員のストレス管理を扱った事例。
- 公的団体｜メンタルヘルス：全国社会保険協会連合会の職員研修。ストレスの理解と職場で取り入れやすいセルフケアを扱った事例。
- 教育機関｜ストレスケア：山梨県教育庁でのストレスケア研修。教育分野の職務環境に応じた事例。
- 介護現場｜感情労働ストレス：介護職員の感情労働とストレス管理研修。対人援助に伴う心理的負担と管理職の対応を扱った事例。
- 健康保険組合・労働組合｜健康教育：健康保険組合のセミナー、労働組合のセミナー。受講者の働き方に応じた健康支援の事例。
公開できる組織名・内容は各事例ページの範囲に限っています。
実名非公開の研修先を含む活動全体については、研修・講演事例一覧で確認できます。
タニカワ久美子の経歴・資格・執筆活動
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 氏名・役職 | タニカワ久美子（たにかわ くみこ）／株式会社けんこう総研 代表取締役 |
| 専門分野 | 産業ストレス管理、職場のメンタルヘルス対策、健康経営、ストレスマネジメント研修 |
| 保有学位 | 修士（スポーツ科学）／早稲田大学大学院スポーツ科学研究科 |
| 国家資格 | 管理栄養士 |
| 東京大学での研究 | 東京大学大学院情報学環 研究生として、産業ストレスとデスクワーカーの運動習慣・ストレス反応を研究 |
| 研究発表 | 2024年 第40回日本ストレス学会学術総会・一般演題O-7-4 |
主な経歴：株式会社日立製作所における社員の健康支援、2008～2010年の特定保健指導・減量支援、早稲田大学大学院でのスポーツ科学研究、専門学校での健康教育、東京大学大学院情報学環での研究活動を経て、企業・団体向けの研修・コンサルティングを行っています。
教育活動：日本医歯薬専門学校（2011～2012年）および東京栄養食糧専門学校（2012～2021年）で非常勤講師を務め、健康スポーツ、栄養指導、保健運動などを担当しました。
著書：『職場のメンタルヘルスケアと実践 ストレス対処のための運動・栄養・休養』（講談社、2018年、監修：中村好男、ISBN 978-4-06-512953-1）。身体的な負担とストレス対処を結び付け、運動・栄養・休養の実践方法を解説しています。
執筆・外部掲載：著書・出版実績／専門誌への寄稿／月刊『社会保険』の職場訪問・現場分析／日経xwomanで紹介された経歴／オンデマンド研修動画。
資料上の氏名表記：早稲田大学の研究資料には「谷川 久美子」、日本ストレス学会の発表資料には「タニカワ 久美子」と記載されています。
研修後に職場で行動できるようにする、3つの設計基準
- 1．職場で起きている問題から始める：「管理職が声をかけられない」「社員が相談しない」「疲労を見過ごす」など、担当者が実際に困っている場面を研修の題材にする。
- 2．役割によって対応を分ける：一般社員は気づきと相談、管理職は観察・声かけ・連携、人事総務は制度運用と職場環境改善という形で、責任範囲を明確にする。
- 3．研修後の実行まで考える：業務時間や職場環境に合うか、社内で誰が何を確認するか、実施後にどのような行動を見直すかを具体化する。
「知っている」から「職場で判断できる」へ。研究知見を、人事・総務が社内説明しやすく、管理職と社員が実行しやすい言葉へ変えることが、タニカワ久美子の研修の特徴です。
人事・総務担当者からよくある質問（FAQ）
Q1．部下のメンタルヘルス不調が心配です。管理職向けラインケア研修を依頼できますか？
はい。部下の普段との違いへの気づき、仕事上の困りごとの聞き方、声かけ、人事・産業保健スタッフへの連携などを扱います。管理職が病気を診断するのではなく、必要な対応につなげるための研修です。
Q2．ストレスチェックを実施した後、何をすればよいか分かりません。相談できますか？
ストレスチェック後に実施する社員研修、管理職研修、職場環境改善に向けたテーマの整理を相談できます。個人結果の取り扱いや面接指導など、法令上の対応は社内の実施体制・産業医等と適切に連携して進めます。
Q3．セルフケア研修とラインケア研修は、分けて実施した方がよいですか？
対象者が担う役割が異なるため、目的を分けて設計するのが基本です。社員向けには自分の変化への気づきと相談、管理職向けには部下への初期対応と連携を中心に、実施時間や組織の課題に応じて組み合わせます。
Q4．ハラスメント相談が増えています。ストレス管理の研修で対応できますか？
ハラスメントに伴う心理的負担、管理職の不適切な声かけの防止、相談しやすい職場づくりなどは研修で扱えます。ただし、個別事案の調査・認定や法的判断は扱わず、社内の相談窓口・担当部門との役割分担を明確にします。
Q5．東京大学大学院情報学環では、具体的にどのようなストレス研究をしたのですか？
デスクワーカーを対象に、運動習慣の有無によって運動時の生理的・心理的ストレス反応がどのように異なるかを、ウェアラブルデバイスと心理検査を用いて研究しました。2024年に日本ストレス学会で一般演題O-7-4として発表しています。
Q6．管理栄養士の専門性は、企業のストレス管理とどのように関係しますか？
ストレス反応を心理面だけで捉えず、食生活、休養、睡眠、身体活動などの生活習慣と併せて考えられる点です。社員の実行負担や勤務環境も確認し、一律の指導にならないよう研修を設計します。
Q7．企業以外に、自治体・教育機関・介護施設でも研修を依頼できますか？
はい。自治体、商工会議所、教育機関、介護施設、公的団体、健康保険組合、労働組合などの公開事例があります。受講者の仕事や組織特有のストレス要因に応じて題材を変えます。
Q8．研修内容がまだ決まっていません。人事総務から相談してもよいですか？
はい。「休職予防」「管理職の対応」「ストレスチェック後の研修」「健康経営」「睡眠・疲労対策」など、困っている職場課題から相談できます。対象者、目的、実施時間、期待する行動を整理し、研修内容の検討につなげます。
Q9．講師選定の稟議に使える、経歴や実績の資料はありますか？
本ページの資格・学位・研究発表・公開研修事例と、リンク先の大学・学会・導入事例を確認資料として利用できます。実施条件や依頼方法は講師依頼ページをご覧ください。
タニカワ久美子への企業研修・講演依頼
職場のメンタルヘルス不調予防、管理職のラインケア、ストレスチェック後の研修、ハラスメントに関連するストレス対策、健康経営、睡眠・疲労対策、感情労働ストレスなどについて、企業・自治体・団体の課題に合わせた研修をご相談いただけます。
研修テーマを決める前でも、「対象者」「現在困っていること」「研修後に変えたい行動」を整理するところからご相談ください。