「心」「カラダ」を支えるけんこう総研ストレスマネジメント 株式会社けんこう総研 - 運動と栄養指導による健康セミナー・健康経営コンサルティング

いつもと変わらず働いていると思っていた社員が、ある日突然休職や退職をしてしまったという経験はございませんか？

1.メンタル不調の社員が増えている問題

近年、メンタルヘルス不調に陥る社員が増加しています。これには様々な要因が考えられますが、特に現代の働き方や社会の変化が大きな影響を与えています。例えば、仕事のプレッシャーや過重労働、人間関係のトラブルなどde、うつ病や不安障害、バーンアウトなどのメンタルヘルス問題が増加しています。

厚生労働省のデータによれば、日本では毎年約300万人以上の人がメンタルヘルス不調を訴えています。これは全労働人口の約8%に相当します。この状況を放置すると、企業にとっても大きな損失となります。社員がメンタルヘルス不調に陥ると、生産性が低下し、欠勤や休職が増えるため、企業の業績にも影響を及ぼします。

厚生労働省引用元データ

厚生労働省「労働者健康状況調査」

けんこう総研では、こうした現状に対応するための様々な施策を提案しています。
まずは、企業がメンタルヘルスの重要性を認識し、積極的に取り組むことが重要です。具体的な取り組みとして大きく３つあります。

教育と研修の実施

全社員を対象にメンタルヘルスについての教育や研修を行い、メンタルヘルス不調の早期発見や対策方法を学びます。社員自身が自己管理を行う意識を高めるとともに、同僚や上司も異変に気づきやすくなります。

ストレスチェックの導入

定期的にストレスチェックを行い、早期に不調の兆候を発見することが重要です。問題が深刻化する前でしたら様々な対策を講じることができます。

職場環境の改善

働きやすい環境を整えることも重要です。これは労務管理だけ行えば良いというものではありません。たとえ仕事がきつくとも社員がやりがいをもって仕事に打ち込む方策が大切です。

2.リモートワークにより従業員の健康管理や状態が把握しきれない問題

リモートワークの普及により、従業員の健康管理や状態把握が難しくなっているという課題が浮き彫りになっています。リモートワークは、多くのメリットをもたらす一方で、孤立感やコミュニケーション不足、働きすぎのリスクも伴います。特に、メンタルヘルスの状態をリアルタイムで把握することが難しく、問題が深刻化する前に対応することが困難です。

ある調査によれば、リモートワークを行う従業員の約60%が孤独感を感じ、約30%がストレスを感じていると報告されています。これらの課題に対処するためには、従業員とのコミュニケーションを強化し、適切な健康管理を行うことが求められます。

引用元データ

厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」
総務省「平成29年通信利用動向調査」
経済産業省「未来人材ビジョン」
このようなリモートワークの現状問題に対し、けんこう総研では具体的施策を提案しています。

定期的なオンラインミーティング

リモートワーク中でも定期的にオンラインミーティングを行い、従業員とのコミュニケーションを図ります。これにより、孤立感を軽減し、業務の進捗状況や健康状態を把握することができます。

オンラインカウンセリングの導入

メンタルヘルスケアの一環として、オンラインでのカウンセリングサービスを導入します。従業員が気軽に相談できる窓口を設けることで、問題が深刻化する前に対応することができます。

バーチャルイベントの開催

リモートワークの孤立感を軽減するために、バーチャルイベントを開催します。例えば、オンラインでのチームビルディング活動や、リラックスできる軽運動実技などを実施します。

けんこう総研では、これらの施策を通じて、リモートワーク中の従業員の健康管理やメンタルヘルスケアをサポートします。企業と共に働きやすい環境づくりを目指し、従業員の心身健康を支援しています。

3. 相談窓口を設けているが、あまり利用されていないm問題

多くの企業ではメンタルヘルス相談窓口を設けていますが、実際には利用率が低いという課題があります。従業員が相談窓口を利用しない理由として、プライバシーの懸念や相談すること自体のハードルの高さが挙げられます。また、相談窓口の存在自体を知らない、あるいは相談内容が適切に処理されるか不安を感じる場合もあります。

ある調査によれば、従業員の約40%がメンタルヘルスに関する相談をすることに抵抗を感じています。この問題に対処するためには、相談窓口の利用促進と信頼性の向上が必要です。

引用元データ

一般社団法人日本経済団体連合会（経団連）が実施した「働き方改革に関するアンケート調査」

プライバシーの徹底保護

相談内容が外部に漏れないよう、厳重なプライバシー保護措置を講じます。従業員が安心して相談できる環境を整えることが重要です。

相談窓口の認知向上

従業員に対して、定期的に相談窓口の存在と利用方法を周知します。社内掲示板やメール、イントラネットなどを活用して、情報を繰り返し提供します。

利用のハードルを下げる

相談しやすい環境を作るため、匿名での相談やオンラインでの相談を可能にします。また、相談の敷居を下げるために、軽い相談や質問から始められるようにします。

信頼性の向上

相談窓口の担当者に対して、適切なトレーニングを行い、従業員の信頼を得るためのスキルを身につけさせます。また、相談内容に対して迅速かつ適切な対応を行うことで、信頼性を高めます。

けんこう総研の健康経営支援サービスは、企業に寄り添い支援する「伴走型サポート」です。
健康経営に取組む目的や課題を共に明確化して、企業特性を踏まえたうえで、最適な施策をご提案するとともに、その実行まで支援します。
従業員が気軽に相談できる環境を整え、メンタルヘルス不調の早期発見と対応をサポートします。企業と共に、従業員の健康と幸福を守るための取り組みを進めていきます。

あらゆる業種や職種に関わる人の、心身ともに健康で心豊かな生活の実現を目指しています。
今日、ご紹介した施策などをを実施することで、企業は従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぎ、健康で生産的な職場環境を実現することができます。けんこう総研は、企業と共にこの課題に取り組み、持続可能な成長をご支援いたします。