お知らせ
Garminスマートウォッチを活用したメンタルヘルスの予防研修で健康経営に本格始動！
2022年11月30日更新
健康スポーツ科学に基づく研修をGarminデバイスで可視化
日本は国民の健康志向はもとより組織の健康経営※を掲げる企業が急増しています。
（※ 経済産業省ホームページ）
理由として新型コロナ感染症対策により、職場環境の急変で鬱病が急増しメンタルヘルス対策が企業の喫緊の課題となったことがあげられます。にもかかわらず厚生労働省の指針※に示されたメンタルヘルス対策は、実際にはストレスチェック制度を実施しメンタルヘルス不調者の抽出と管理に終始しているのが多くの組織の現状にあります。（※ 職場におけるメンタルヘルス対策の推進について）
そこで当社けんこう総研が12年間継続している健康スポーツ科学を根拠とした研修でGarminデバイス“vivosmart ５”を受講者に装着させ、研修中の実技や演習によるストレス軽減効果を可視化するという革新的メンタルヘルス研修を構築しました。
研修では、Garminデバイスによる心拍やストレス度といった生体情報を収集解析します。
Garminデバイスを装着しての研修の最も優れた点は、受講者が不快に感じている顕在化したストレスだけではなく、受講者が認知していない潜在ストレスまで測定できる点があげられます。
そのため個人のストレス耐性や集中力などが客観的に解り、認知行動変容に繋げやすくなります。
メンタルヘルス対策は、労務環境の問題としてだけでは解決できません。さらに脳神経科学といった単一の学問分野だけでも解決が難しく、身体的ストレス要因でもある運動学や栄養学といったメンタルヘルス関連学問分野の知識を横断的に結集して解決にあたることが必要不可欠です。そのため当社代表タニカワ久美子は、東京大学大学院 学際情報学環の佐倉統教授の指導、協力を得てこの研修プログラムサービスを開発しました。尚、このサービスは経営革新事業として日本国と都道府県から2021年に承認されています。
けんこう総研の新しい研修エビデンス
けんこう総研は、スポーツ科学の研究成果を根拠とした、企業が従業員向けに実施するメンタルヘルス研修サービスを提供する会社です。このサービスが革新的であると評価された2つのポイントは以下の点です。
① 認知しているストレスだけでなく潜在ストレスにも焦点をあてた予防に特化したメンタルヘルス研修であること。
② 従来からよくある一方通行的な講義ではなく、科学的な裏付けのある「軽運動」を自宅自席でも可能な運動を採り入れた研修であること。
リモートワーク等での長時間の座位で無意識下のストレスが蓄積されると、交換神経と副交感神経の切り替えが上手くいかなくなり自律神経が乱れメンタル不調が生じやすくなります。一方で、日常的に身体活動量が低いビジネスパーソンを対象とした認知機能とメンタルヘルスを改善する運動方法は明らかになっています。
身体活動量の低下は、疾病の誘発だけでなく認知機能やメンタルヘルスなどの「脳機能」の低下も招きます。脳機能の低下は、さらなる身体活動量の低下を誘発する恐れがあり「身体不活動の負のスパイラル」をもたらすことが懸念されます。
（※引用文献：Mizuki Sudo , Soichi Ando .Effects of Acute Stretching on Cognitive Function and Mood States of Physically Inactive Young Adults（身体不活動な成人を対象とした一過性のストレッチ運動が認知機能と情動に及ぼす影響），Perceptual and Motor Skills,2020 ;127(1):142-153）
これまでストレッチなどの軽運動が認知機能に及ぼす影響を明らかにしたエビデンスは存在しませんでした。けれども軽運動による心理的変化や認知機能の関係性についても解明され、ＷＨＯが定める“身体不活動者”が軽運動（ストレッチ運動）を１回１０分実施することで、認知機能パフォーマンスが向上し、ポジティブな気分も誘発されることを示唆されています。
けんこう総研の研修は、このような研究論文を採り入れ、身体活動量が低下しがちなリモートワーカーのストレス認知機能やメンタルヘルス維持をサポートしていきます。
健康経営で社会を明るく
今や日本企業はメンタルヘルス対策の必要性を十分認識してはいますが、実際、義務化されているストレスチェックで高ストレスと診断された従業員の管理だけで手一杯の状況である組織が多く推察されます。結果的に、労災の直接要因となる職場環境改善等が重視されるメンタルヘルス治癒プログラムが提供されるのですが、在るべき最善のメンタルヘルス対策とは、「管理」ではなく、「予防」です。このような中だからこそ、ビジネスパーソンのメンタルだけでなく身体面にも踏み込み「予防」に特化したサービスをけんこう総研は提供し、
健康経営を掲げる組織のために貢献することを目指しています。そのためGarminのウエアラブルデータを活用した研修を行い、難解な学術論文も平易に楽しく学べる事業サービスを提供します。
*Garminデバイスは、自己診断又は医師への相談をはじめとする医学的な使用を意図するものではなく、疾病の治療、診断、予防を目的とした医療機器ではありません。
文責；kumiko Tanikawa
