部下の変化に気づいているのに、管理職によって対応が違う。
ストレスチェックを実施したものの、次の施策が決まらない。
対人対応の多い職場で、職員の疲れが積み重なっている。

こうした職場課題を、社員本人の努力だけに任せず、管理職、人事・総務、職場全体がそれぞれ何をするのかに分けて整理する研修です。

研修名が決まっていなくても問題ありません。今、職場で何が起きていて、誰がどの判断に困っているのかを伺い、必要な研修内容を一緒に組み立てます。

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研修でそろえるのは、職場での判断です

ストレスの知識を学んでも、「部下にいつ声をかけるのか」「人事へどの段階で共有するのか」「個人への配慮と職場改善をどう分けるのか」が決まらなければ、職場の対応は変わりません。

研修では、社員、管理職、人事・総務が、それぞれの立場で確認することと、次につなぐ行動を具体的にします。管理職に病気の判断を求めるのではなく、普段との違い、仕事上の困りごと、相談や連携のタイミングを扱います。

よくご相談いただく職場課題

• ストレスチェックの結果を、管理職教育や職場改善につなげられていない
• 部下の変化に気づいても、声かけ、業務調整、人事への共有を判断できない
• 社員向け研修が知識の説明で終わり、相談や行動につながっていない
• 介護、医療、福祉、教育、接客などで、対人対応による疲れが続いている
• 健康経営の施策が、管理職教育、相談体制、業務改善と結び付いていない

問題が大きくなった後だけでなく、「管理職の対応にばらつきがある」「休職や離職が増える前に手を打ちたい」といった段階からご相談いただけます。

研修の基本条件

社内で実施の可否を検討しやすいよう、標準的な条件をまとめています。実際の内容は、職場課題と受講対象に合わせて調整します。

時間	60分、90分、120分、半日研修（3～4時間）
人数の目安	講演型は20名程度から大規模開催まで、参加型は10～40名程度、管理職演習型は8～30名程度
開催方法	対面、オンライン、ハイブリッド
内容の調整	業種、職務、受講者、勤務形態、社内制度、相談窓口に合わせて、説明、事例、ワークを変更します。
当日の内容	講義、職場事例、個人ワーク、グループ検討、管理職演習、質疑応答を目的に合わせて組み合わせます。
研修後	配布資料のほか、管理職が確認する項目や、人事・総務が次に検討することを整理します。
依頼時期	標準研修は6週間前、半日・演習型・ハイブリッド研修は8週間前が目安です。短時間のオンライン研修などは、3～4週間前でも対応できる場合があります。
費用	実施時間、参加人数、対面・オンライン、教材作成、事前打ち合わせ、研修後支援の有無によって決定します。 ※公的機関・行政機関など、予算上限や謝金規程、契約条件が定められている場合は、ご予算を確認したうえで、実施時間、研修形式、教材内容などを調整して対応します。まずはご相談ください。

見積もり・社内稟議に必要な資料

社内稟議前の概算確認に対応します。受講対象、参加人数、希望時間、開催方法、開催地域、実施希望時期をお知らせください。

見積書、講師プロフィール、研修概要など、社内決裁に必要な資料を提出します。
予算上限や謝金基準がある場合は、最初のご相談時にお知らせください。

配布資料・録画・教材の利用範囲

受講者用の配布資料や、担当者向けの整理事項は、事前に合意した範囲でご提供します。

編集可能な元データ、録画、社内での継続配信、教材の二次利用は、標準の納品範囲には含まれません。必要な場合は、使用期間、対象者、使用方法を確認してお見積もりします。

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ご相談いただける研修テーマ

• ストレスマネジメント研修
  社員が自分の疲れや変化に早めに気づき、セルフケアや相談につなげます。
• 管理職ラインケア研修
  部下への声かけ、仕事上の確認、人事や専門職へつなぐタイミングを整理します。
• 感情労働ストレス研修
  利用者、患者、家族、保護者、顧客への対応で生じる疲れを、本人だけの問題にせず、管理職と職場の対応へつなげます。
• ストレスチェック後の職場改善研修
  集団分析の結果から、職場で見直す課題と、管理職・人事が取り組むことを整理します。
• 健康経営と職場のストレス対策研修
  研修を単発の健康教育で終わらせず、管理職教育、相談体制、職場改善へつなげます。

ご相談から研修実施まで

1. 職場の状況を伺います
   対象者、参加人数、実施時期、現在困っていることを、分かる範囲でお知らせください。
2. 研修内容と見積書をご提案します
   研修後に誰がどのような行動を取れる状態にするのかを整理し、時間、内容、費用をご提案します。
3. 自社向けに教材を調整します
   受講者、社内制度、相談窓口、既存施策に合わせて、事例や問いかけ方を変更します。
4. 研修後の次の行動を残します
   研修を実施して終わりにせず、管理職が確認することや、人事・総務が検討する施策を整理します。

対応する組織・受講対象・研修形式

対応する組織	一般企業、教育機関、医療機関、介護・福祉施設、公的団体・自治体、労働組合・健康保険組合、研修会社・教育事業者
主な受講対象	一般社員、管理職・監督職、人事・総務、健康経営推進担当者、安全衛生担当者、労働組合役員・組合員
研修形式	対面、オンライン、ハイブリッド、全社研修、管理職研修、一般社員研修、階層別研修、講演

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まずは、職場で困っていることをお知らせください

研修テーマが決まっていなくても大丈夫です。「管理職の対応をそろえたい」「ストレスチェック後の施策を考えたい」「職員の疲れが気になっている」など、現在の状況からお知らせください。

社内稟議前の概算見積もり、講師プロフィール、研修概要が必要な場合も、あわせてご相談いただけます。