物流業のメンタルヘルス研修事例|全日通労働組合東京支部様

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物流業のメンタルヘルス研修事例|全日通労働組合東京支部様

この事例ページでは、物流業で働く従業員向けに実施したメンタルヘルス研修の事例を紹介します。

同じ健康経営セミナーでも、本事例は企業単体の管理職研修ではなく、労働組合が組合員の安全衛生意識と心身の健康づくりを支援するために実施した研修に焦点を当てています。

労働組合・企業の人事総務・安全衛生・健康経営担当者が、従業員向け健康づくり研修を設計するときに活かせる視点でまとめます。

全日通労働組合東京支部様では、物流業で働く従業員の安全衛生意識の向上と、メンタルヘルス不調や生活習慣病の予防を目的に、心とカラダのヘルスセミナーを実施しました。

けんこう総研では、ストレス管理を基盤に、受講者が自分の心身の変化に早く気づき、日常業務や生活習慣の中でセルフケアを実践できるよう、従業員向けの健康づくり研修として進行しました。


全日通労働組合東京支部様の従業員向けメンタルヘルス研修の様子
物流業で働く従業員向けに、心と身体の健康づくりをテーマとしたメンタルヘルス研修を実施しました。

物流業でメンタルヘルス研修が必要になった背景

物流業では、配送、倉庫、事務、管理、顧客対応など、さまざまな職種が連携しながら業務を進めます。業務量の変動、勤務時間の不規則さ、身体的な負荷、対人対応などが重なることで、心身の疲労が蓄積しやすい場面があります。

安全で安心して働ける職場をつくるためには、事故やけがの予防だけでなく、従業員一人ひとりが自分の疲労やストレス状態に早く気づくことが重要です。疲れを我慢し続けると、集中力の低下、睡眠の乱れ、気持ちの切り替えにくさ、生活習慣の乱れにつながることがあります。

そのため、物流業の従業員向け研修では、メンタルヘルス不調予防だけでなく、生活習慣、セルフケア、安全衛生意識を組み合わせて伝えることが大切です。

厚生労働省の職場におけるメンタルヘルス対策でも、労働者本人のセルフケアと、職場全体での支援体制づくりが重要とされています。全日通労働組合東京支部様の研修では、この考え方を物流業で働く従業員の日常に合わせて伝えました。

厚生労働省「職場におけるメンタルヘルス対策」

全日通労働組合東京支部様で実施した研修の概要

  • 主催:全日通労働組合東京支部
  • 実施対象:物流業で働く従業員・組合員
  • 研修テーマ:心とカラダの健康づくりに活かすストレス管理
  • 主な内容:ストレス反応への気づき、生活習慣、セルフケア、安全衛生意識、職場での声かけ
  • 講師:けんこう総研代表 タニカワ久美子

研修では、ストレスを心の問題だけで扱うのではなく、睡眠、疲労、生活習慣、体調管理、安全衛生意識と結びつけて説明しました。

従業員向けに調整したヘルスセミナーの内容

全日通労働組合東京支部様の研修では、受講者が日常業務や生活の中で実践しやすいよう、次の内容を組み合わせました。

  • 仕事中に起こりやすいストレス反応の確認
  • 疲労や緊張に早く気づくセルフチェック
  • 短時間で取り入れやすい呼吸法とセルフケア
  • 睡眠と生活習慣を整えるための視点
  • 安全衛生意識と心身の健康の関係
  • 職場で相談しやすくする声かけ

従業員向けの健康づくり研修では、専門用語を多く伝えるよりも、受講者が自分の体調や働き方に置き換えられる内容にすることが重要です。研修では、疲れが抜けにくい、眠りが浅い、集中力が続かない、イライラしやすいといった身近な変化から話を進めました。

タニカワ久美子が研修で重視した現場視点

タニカワ久美子が物流業の従業員向け研修で重視しているのは、健康づくりを「特別な時間に行うもの」にしないことです。忙しい職場では、まとまった運動時間や学習時間を確保することが難しい場合があります。

企業研修や労働組合向け研修の現場では、「健康に気をつけたいと思っていても、仕事が忙しいと後回しになる」「疲れていることに気づかないまま働いている」「生活習慣を整えたいが、何から始めればよいか分からない」という声を聞くことがあります。

そこで全日通労働組合東京支部様の研修では、仕事の合間にできる呼吸法、疲労に早く気づくセルフチェック、睡眠や生活リズムを整える工夫など、日常に取り入れやすい内容を中心に伝えました。従業員一人ひとりが小さな変化に早く気づくことが、メンタルヘルス不調予防と安全衛生意識の土台になります。

研修後に期待される職場への活用

今回の研修は、単発の知識提供ではなく、従業員のセルフケアと、安心して働ける職場環境づくりにつなげることを目的に設計しました。

従業員が自分のストレス状態や疲労のサインに早く気づけるようになると、休息の取り方、生活習慣、気持ちの切り替え、相談行動を見直しやすくなります。これは、本人の健康管理だけでなく、職場の安全衛生や働きやすさにも関わります。

労働組合・企業の人事総務・安全衛生・健康経営担当者にとって、従業員向けメンタルヘルス研修は、メンタルヘルス不調予防、生活習慣病予防、安全衛生意識の向上、職場環境改善を同時に扱いやすい施策です。

労働組合・物流業向けメンタルヘルス研修をご検討の担当者様へ

物流業では、職種、勤務形態、業務負荷、職場環境によって、健康課題やストレス要因が異なります。けんこう総研では、組合員や従業員の働き方、職場課題、安全衛生活動に合わせて、ストレス管理研修や健康づくりセミナーの内容を調整しています。

労働組合・物流業・企業の担当者様で、従業員のセルフケア、メンタルヘルス不調予防、生活習慣病予防、安全衛生意識の向上を進めたい場合は、以下のフォームからご相談ください。

労働組合・物流業向けメンタルヘルス研修について相談する

全日通労働組合東京支部様のメンタルヘルス研修事例に関するFAQ

Q. 労働組合主催の健康づくり研修として実施できますか?
はい。組合員向けに、ストレス管理、セルフケア、生活習慣、メンタルヘルス不調予防、安全衛生意識を組み合わせた研修を設計できます。
Q. 物流業の従業員向けに内容を調整できますか?
可能です。勤務形態、身体的負荷、業務量の変動、対人対応など、物流業で起こりやすいストレス要因に合わせて内容を調整できます。
Q. 生活習慣病予防とメンタルヘルスを同時に扱えますか?
はい。睡眠、疲労、生活リズム、ストレス反応、セルフケアを組み合わせることで、心と身体の両面から健康づくりを支援できます。

研修導入の背景

全日通労働組合東京支部様では、組合員の安全衛生意識の向上と、メンタルヘルス不調や生活習慣病の予防を重要な課題として位置付けていました。物流業を取り巻く労働環境は大きく変化しており、長時間労働、身体的負荷、勤務時間の不規則さ、対人ストレスなどに対応しながら、心と身体の健康づくりを進める必要がありました。

研修後の変化・今後

研修では、物流業で働く従業員が自分のストレス反応や疲労のサインに気づき、生活習慣、セルフケア、安全衛生意識を日常業務に活かせるよう、実践中心の内容で進行しました。今後は、組合員の健康づくり支援と、安心して働ける職場環境づくりへ発展させることが期待されます。

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導入企業について

全日通労働組合東京支部

本社所在地 東京都千代田区霞が関3丁目3番3号全日通霞が関ビル(中央本部)
設立 1946年
事業内容 労働組合活動、組合員の労働条件改善、安全衛生・福祉・健康づくり支援
HP
日本通運の従業員向け健康経営セミナー会場の様子

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